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- 初回投稿日：2024/10/10
- 更新：2024/11/7
石炭は昔から使われてきたエネルギー資源のひとつです。かつては「黒いダイヤ」と呼ばれていたこともありました。
最近は環境問題などからピックアップされることもありますが、今も尚、世界の多くの国でエネルギー政策の観点から重要な資源であり続けています。
今回はエネルギー政策にも影響しやすい石炭関連銘柄をどのように選び、注目すべきかを考えながら、石炭に関連する代表的な主力銘柄から大化けが狙える本命株・出遅れ株・大穴株をピックアップしていこうと思います。
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石炭の現状
まずは世界の石炭の現状についてですが、2023年に世界石炭需要が過去最高を記録したことが、国際エネルギー機関(IEA)の報告書からあきらかとなっています。これを踏まえ、2024年7月にIEAが発表した見通しでは、2025年にかけてほぼ横ばいとなるとの見通しを示しています。
これは一部主要国での電力需要の増加が太陽光や風力発電の急速な拡大によるもので、現在の政策状況と市場動向によるとして、消費の力強い拡大がなければ、今年の世界の石炭使用量は減少するとしています。
2024年10月に出された年次報告書では、化石燃料の需要が2030年にはピークに達すると予測、世界は「電気の時代」に移行するとの見方を示しています。
WEO2023の各シナリオでは、石炭、石油、天然ガスといった主要化石燃料の需要は、2030年までにピークに達し、その後減少する。数十年間、化石燃料は総エネルギー需要の約80％を占めてきた。再生可能エネルギーと原子力の急速な成長により、化石燃料の優位性は今後数年で失われ始める。
石炭に関わる世界のエネルギー政策
エネルギー政策は、政府や自治体が定めるエネルギーの供給、使用、管理に関する戦略や方針です。環境保護や安全性、経済的観点、持続可能性などを考慮して策定されます。
先進7か国(G7)は、2035年までに石炭火力発電所を廃止することで合意しています。これは、CO2の排出削減対策を講じていない石炭火力発電所を廃止する初の期限を明示したものです。英国は、2024年9月末までに石炭火力を全廃する計画で、英中部ノッティンガムシャー州ラトクリフ・オン・ソアにある同国最後の石炭火力発電所が9月30日、運転を終了。G7で初めて石炭火力を全廃した国となりました。英国の石炭火力発電の廃止は、産業革命発祥の地である英国が、石炭による気候変動への影響を減らすという野望において大きな節目となるものです。
一方で日本では新たな脱炭素技術を開発し、石炭火力への依存度を下げる取り組みが行われています。また、電力会社は、これまでの火力発電所の設備を使い続けていこうとしている一方で、アンモニアや水素の混焼、CCSといった「技術イノベーション」によって「脱炭素」を実現しようとしています。
ここまで基本的に世界的には石炭を廃止する方向で動いてますが、2024年11月に行われた米大統領選で再選を果たしたトランプ氏が原油や天然ガス、石炭生産者を支援する姿勢が示されており、これまでバイデン政権が排出規制を大幅強化してきた体制がどうなるかには注目されています。
日本と石炭
日本はかつて国内で石炭を生産していましたが、1970年代に入ると海外からの輸入量が国内の生産量を上回り、現在では99％以上を輸入しています。これは、採掘するコストが利益に見合わないためです。日本の石炭の主な輸入先は、オーストラリア、インドネシア、ロシア、カナダです。2020年のデータでは、オーストラリアが45.6％、インドネシアが22.3％、米国が13.0％、カナダが9.9％、ロシアが5.6％の割合で輸入されています。この4カ国で輸入量の9割以上を占めています。
日本の石炭鉱業は国内の経済発展に大きく貢献してきましたが、現在、日本に唯一残っている現役の炭鉱は、北海道釧路市の「釧路コールマイン」のみ。
石炭関連の代表的な主力銘柄2選
石炭関連の代表的な主力銘柄といえば石油元売り会社の出光興産(5019)、また、三井物産(8031)も含まれます。しかし石炭火力発電事業の権益を2030年までに売却する意向を表明しています。
かつては三井松島ホールディングス(1518)やENEOSホールディングス(5020)なども主力銘柄と言えましたが、現在は石炭事業を撤退しています。
石炭関連銘柄 代表主力株 出光興産(5019)
出光興産(5019)は、石炭の鉱山運営から調達、輸送、販売、アフターサービスまでを網羅する事業体制を構築しています。また、石炭と混焼可能なバイオマス燃料やCO2再資源化（カーボンリサイクル）など、低炭素化に向けた取り組みも推進しています。
石炭関連銘柄 代表主力株 三井物産(8031)
三井物産(8031)もまだ関連株ではありますが、2022年にはオーストラリア北東部で原料炭事業を手がける合弁会社の保有株式を、合弁先の豪資源開発会社スタンモア・リソーシズに売却。そして先述の通り石炭火力発電事業の権益を2030年までに売却する意向を表明しています。
石炭関連銘柄の本命株4選
石炭関連の大本命は住石ホールディングス(1514)。他には日本コークス工業(3315)、太平洋興発(8835)、宇部興産ことUBE(4208)などは有名。これらも本命株と言えます。
石炭関連銘柄 本命株 住石ホールディングス(1514)
住石ホールディングス(1514)は石炭の仕入・販売、新素材・人工ダイヤの製造・仕入・販売、採石を行っており、石炭関連株が物色されるとき必ずといっていいほど反応する代表的な本命株です。
石炭関連銘柄 本命株 日本コークス工業(3315)
日本コークス工業(3315)は石炭やコークスを柱に事業を展開する大手企業で、粉体化工機製造など総合エンジニアリング事業も手掛けています。
石炭関連銘柄 本命株 太平洋興発(8835)
太平洋興発(8835)は太平洋炭鉱が発祥の企業で海外炭の輸入販売も行っています。
石炭関連銘柄 本命株 UBE(4208)
宇部興産ことUBE(4208)は石炭が祖業の企業で、オーストラリア、インドネシア、北米等、世界各地より輸入し販売を行っています。
石炭関連銘柄の出遅れ株1選
出遅れ株として本命株ほどではなくとも物色される場合がある銘柄としては、すでに新事業の開発を推進し石炭代替品の製造検討に入った神鋼商事(8075)をピックアップしてみました。本当は輸入石炭や石油類の販売を行う常磐興産(9675)あたりも含めたかったのですが、上場廃止が決定しているため除外しました。
石炭関連銘柄 出遅れ株 神鋼商事(8075)
石炭関連銘柄の本命・出遅れ株が動意づく前に掴むには？
ここまで、石炭の現状やエネルギー政策、関連銘柄についてご紹介してきました。
石炭・石油・天然ガスの需要は、2030年までをピークに減少すると予測されている中、長期的な投資対象としては難しくも、話題性などから短期物色は続きそうなテーマといえます。
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| 証券コード | 推奨銘柄 | 配信時株価 | 高値 | 推移 |
|---|---|---|---|---|
| 5595 | QPS研究所 | 943 | 4,975 | 3ヵ月で5.27倍 |
| 3778 | さくらインターネット | 2,160 | 10,980 | 2ヵ月で5.08倍 |
| 5586 | Laboro.AI | 686 | 2,999 | 5ヵ月で4.37倍 |
| 7003 | 三井E＆S | 691 | 2,898 | 3ヵ月で4.19倍 |
| 4011 | ヘッドウォータース | 6,320 | 20,490 | 5ヵ月で3.24倍 |
| 2970 | グッドライフカンパニー | 1,590 | 5,090 | 6ヵ月で3.20倍 |
| 3744 | サイオス | 412 | 1,285 | 1ヵ月で3.11倍 |
| 2160 | ジーエヌアイグループ | 1,390 | 3,865 | 7ヵ月で2.78倍 |
| 5285 | ヤマックス | 718 | 1,985 | 7ヵ月で2.76倍 |
| 4107 | 伊勢化学工業 | 8,080 | 20,750 | 7ヵ月で2.56倍 |
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