核融合反応による熱を利用して発電する発電方式の次世代エネルギーとして大きな話題となっている核融合発電。
核融合炉の研究そのものは1920年代から始まっていましたが、平和目的のための核融合エネルギーが科学技術的に成立することを実証する為に、人類初の核融合実験炉を実現しようとする超大型国際プロジェクトITER(イーター)の進展や、2022年12月、アメリカ・エネルギー省は、効率よく十分な量のエネルギーを発生させる実験に初めて成功したと発表。ついに温暖化抑止とエネルギー安全保障の切り札でもある核融合発電に現実的な進展が見られました。
今後さらに注目されるべき核融合発電の動向に伴う核融合発電関連銘柄の値動きなどについてまとめ、それに伴う核融合発電関連銘柄の急騰例もご紹介します。
核融合発電関連銘柄の中でも人気の本命株6銘柄、出遅れ株・大穴株3銘柄を含む注目株全17銘柄をまとめ、詳細説明も記載しているので、銘柄選定のお役に立てればと思います。
目次
核融合発電とは?
核融合発電を理解するためにはまず、核融合について理解しなければなりません。
核融合とは、水素のような軽い原子核(核種といいます)同士が融合することで、ヘリウムなどのより重い原子核に変わることを指します。
核融合は太陽でも絶えず発生しており、太陽のエネルギー源は、水素の原子核がヘリウムの原子核になる反応。その時に生まれる膨大なエネルギーによって、太陽は40億年以上燃え続けています。
核融合発電は核融合反応による熱を利用して発電する発電方式として提案されているもので、核融合発電の実現は「地上に人工の太陽を作ること」と言えます。

出典:誰でも分かる核融合のしくみ | 核融合とは? – 量子科学技術研究開発機構
核融合発電と原子力発電の違い
核融合発電と原子力発電では、エネルギーを生み出すアプローチが異なり、ウランやプルトニウム使う原子力発電所(原発)に対し、核融合発電ではトリチウムという三重水素を使います。トリチウムにももちろん危険性はありますが、核融合発電は原子力発電のようにウランやプルトニウムといった高レベル放射性廃棄物を生み出す放射性物質を燃料としないことから、核融合発電が持つであろうリスクは原子力発電の1000分の1程度と言われています。
核融合発電のメリット
核融合発電のメリットは、ウランやプルトニウムなどの希少な放射性物質を使わずに、水素やヘリウムといった、地球上に広く存在する物質を利用することができるため、資源の枯渇問題が発生しないとされています。また、核分裂で起こる連鎖反応がないので爆発・暴走・連鎖反応・再臨界・メルトダウンのリスクがなく、深刻な事故が起こる可能性がないとされています。
またエネルギー源である重水素と三重水素は、水から半永久的に取ることができるため、100~300年分の埋蔵量と言われている限りある資源であるウランと違い、資源枯渇のリスクも大幅に下がります。
原子力発電は、ウラン燃料の製造や発電所の建設などの過程においてCO2(二酸化炭素)を排出しますが、核融合発電は化石燃料を燃やさないのでCO2(二酸化炭素)が発生しないと言われています。
核融合発電のデメリット
現段階で言われている核融合発電のデメリットは「コスト」。現時点で実用化できてないという点において今でも研究や技術開発が行われています。内閣府原子力委員会核融合会議 開発戦略検討分科会報告書の試算に基づけば、116万キロワットの発電能力の場合、建設費は4900億円。前述したITERの建設コストは、2.5兆円前後とされています。これらのような莫大な費用がかかることが大きなデメリットとなります。
核融合発電の技術的な問題
核融合はこれまで、温室効果ガスを出さず、実質的に無限のエネルギー源となる可能性があり、気候変動を抑制する取り組みで重要な手段になると考えられてきました。
そして核融合発電については既に、設計、材料、制御などの主要な課題はすでに解決の見通しが立っており、実証を積み重ねていくことで実現が可能だと言われています。
日本の発電電力量に対する自然エネルギーの割合と核融合発電の将来性
現状、日本の発電方法のなかでは、資源非保有国は輸入石炭や輸入天然ガスによる火力発電が主流。しかし近年は火力発電の発電電力量は減少傾向にあり、石炭火力、LNGとどちらも減少。太陽光発電、水力発電、原子力発電と続きます。

出典:2021年の自然エネルギー電力の割合(暦年・速報) | ISEP 環境エネルギー政策研究所
カーボンニュートラル社会とゼロカーボンエネルギーの実現を目指して加速される核融合炉開発において、実現するとこの状況は一変するものと見られます。
核融合エネルギーの実現性を研究するための実験施設『ITER』とは?
ITER(イーター)は、国際協力によって核融合エネルギーの実現性を研究するための実験施設。国際熱核融合実験炉(International Thermonuclear Experimental Reactor)の頭文字からきており、更にラテン語で道という意味を持ち、核融合実用化への道・地球のための国際協力への道という願いが込められています。
ITER計画は、2025年の運転開始を目指し(2016年6月ITER理事会で決定)、日本・欧州・米国・ロシア・韓国・中国・インドの7カ国により進められています。
ITER計画の歴史は意外と古く、1985年にジュネーヴにおいて行われた米ソ首脳会談において、レーガン大統領とゴルバチョフ書記長は平和利用のための核融合研究の重要性を認め、核融合エネルギー実用化のための国際協力について合意。これをきっかけに核融合研究において先行していた米国、ソ連(後にロシアが継承)、日本および欧州原子力共同体の代表者が協力の形態について1987年から協議を開始。その後、IAEAの後援の下、これら4ヶ国によってITERの概念設計活動(Conceptual Design Activity, CDA)が1988年から1990年まで行われます。
ITERの建設候補地には日本の青森県六ヶ所村も挙げられましたが、最終的にフランスのカダラッシュ(後にサン・ポール・レ・デュランスに変更)に決定。2006年11月には「ITER事業の共同による実施のためのイーター国際核融合エネルギー機構(ITER機構)の設立に関する協定」(ITER協定)について参加7極による署名が行われました。その後2007年10月にITER協定が発効したのを受けてITAは終了し、ITER機構が正式に設立され、ITER計画の建設期が開始。2020年7月、核融合を実証するために設計された巨大な実験装置の組み立て作業が始まりました。

出典:Construction | The stage is now set for the next act

2023年2月、核融合発電について議論する政府の有識者会議は28日、初の国家戦略の案をまとめ、実用化の前段階である「原型炉」での実証実験について「早期に実現する」と掲げました。
また、プラズマを用いエネルギーを生み出す技術を開発するために設置された核融合実験炉「ヴェンデルシュタイン7-X」が新たなマイルストーンに到達し、高温のプラズマを8分間維持することに成功したり、新たに、アメリカの核融合発電技術開発企業であるTAE Technologiesと日本の核融合科学研究所(NIFS)が、水素とホウ素を使った革新的な核融合技術のテストに成功したと報告するなど着々と実現に向けた動きも進んでいます。
2023年、核融合 初の開発戦略を政府が正式決定
2023年4月14日、高市早苗科学技術相は記者会見で、核融合発電・量子技術の戦略を策定したと発表。核融合発電は実用化の前段階である原型炉での実証を「早期に実現する」と掲げており、参入企業の支援などに取り組むとしました。高市氏は「実用化をいっそう加速できるよう尽力する」と強調。量子技術の実用化について政府はすでに2030年に技術の国内利用者を1000万人、生産額を50兆円規模にする目標を定めており、目標達成に向けて産学官で連携し、新規事業の創出を支援するとしたことで、一層国策としての動きが加速する流れを見せています。
核融合発電関連銘柄が物色されるとき
世界的に国策化と言っても過言ではない核融合発電は実現に向けた検証、実証、技術開発など様々な工程が取り上げられる度に関連株は物色されることが考えられます。
また海外の企業に出資している場合においても、その企業に進展があったり、宇宙ビジネス全体に影響を及ぼす状況が起こる場合にも物色されやすくなりそうです。
大前提として核融合発電関連銘柄に注目が集まる最大の理由は、市場規模の拡大に伴う期待と成長性にあります。
上場銘柄のうち、核融合発電に関連する事業を行っている企業は限られていますが、今後市場規模拡大となれば参入する企業、投資する企業なども増えていくことが考えられ、株式市場においてはかなり重要性のあるテーマだと言えるでしょう。
核融合科学研究会とは?
核融合科学研究会は、1989年に設立された核融合科学研究所と産業界との技術交流を図るとともに、研究所の国際活動を支援し、併せて研究を支援する国民の世論を喚起するなどの活動を通じて、この大型プロジェクトを一層発展させて実りあるものとするために設立され、2022年時点で25の企業が協賛企業として参加しています。
※核融合科学研究所は2004年に統合され、現在は大学共同利用機関法人、自然科学研究機構核融合科学研究所となっています。
研究会の主な活動は総会、評議員会で前年度の活動・予算の確認と毎年度の活動計画の検討や承認などとなっており、協賛企業は核融合発電のテーマとしては対象となりにくい印象もありますが、将来的に関わっていく事業に発展する場合や出資や業務提携などを行うケースがある場合、物色されるかもしれないという点で注目すべきところではあります。
核融合科学研究所では主に大型ヘリカル装置(LHD)を用いた実験を行っており、2022年にはプラズマの熱を運ぶプロセスを世界で初めて観測したり、氷の粒で巨大な1億度のプラズマを冷やす実験を行ったりしています。

核融合科学研究会の協賛企業まとめ一覧
証券コード | 企業名 | 補足 |
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6623 | 愛知電機 | 中部電力グループの変圧器メーカー。 |
4062 | イビデン | 岐阜県大垣市に本社を置く電子部品メーカー。 |
9503 | 関西電力 | 電気の販売量で日本国内第2位の電力会社。 |
非上場 | 北野製作所 | プラズマ切断機を用いダクト製作・取付を行う。 |
非上場 | クリハラント | 太陽光発電・再生可能エネルギー関連施設の施工・保修をはじめ、多様なサービス・製品を提供。 |
9507 | 四国電力 | 香川県高松市に本店を置く電力会社。 |
非上場 | 十合刈谷酸素 | 日本酸素ホールディングス(4091)のグループ会社。各種産業用及び関連機器の販売、ガス供給設備の設計・施工を行う。 |
非上場 | 泰洋電機 | 電気設備工事をはじめ産業用機器の設置、保守など、様々な業務を手掛ける。 |
非上場 | 大陽日酸 | 日本酸素ホールディングス(4091)のグループ会社。窒素や材料ガスから関連装置までを手掛ける産業ガスメーカー。 |
9502 | 中部電力 | 愛知県名古屋市に本店を置く電力会社。 |
非上場 | トーエネック | 中部電力グループの総合設備企業。電力供給、電気、空調・給排水、情報通信設備の工事、太陽光発電などのエネルギー事業など幅広く手掛ける |
非上場 | 東京インスツルメンツ | 蛍光顕微鏡、ロックインアンプ、分光センサー、超音波顕微鏡、除振台、ケルビンプローブ等を取り扱う。 |
6617 | 東光高岳 | 変圧器、開閉装置、開閉器、監視制御システム、配電用制御機器、 セキュリティ監視・制御装置、伝送システム機器等の製造販売、電気設備工事、 空調設備工事の請負等を手掛ける。 |
非上場 | 東芝エネルギーシステムズ | 東芝グループ内でエネルギー事業を行う事業会社。 |
5310 | 東洋炭素 | 黒鉛・カーボン関連のカーボンメーカー。エレクトロニクス、環境・エネルギー、冶金など多様な産業分野に提供。 |
6996 | ニチコン | コンデンサおよびエネルギー・環境関連製品を中心とした製品を開発・製造・販売。 |
5333 | 日本ガイシ | セラミック技術をコアテクノロジーとして、エンバイロメント事業、デジタルソサエティ事業、エネルギー&インダストリー事業を展開。 |
4658 | 日本空調サービス | 建物設備のメンテナンス・維持管理、設備・環境診断などの空調設備メンテナンスなどが主体で建築設備工事も行う。 |
6501 | 日立製作所 | モビリティ、ライフ、インダストリー、エネルギー、ITセクターにおける製品の開発、生産、販売、サービスなど幅広い事業を行う世界有数の総合電機メーカー。 |
6504 | 富士電機 | 古河機械金属・古河電気工業・富士通とともに古河グループの中核企業でもある日本の大手電機メーカー。 |
非上場 | 前川製作所 | 産業用冷凍機を始め、各種ガスコンプレッサーやそれらの周辺機器、食品加工機械などを製造・販売。 |
非上場 | 丸理印刷 | 企画制作、マルチメディア制作、カラー・モノクロ印刷、製本などを行う印刷会社。 |
7011 | 三菱重工業 | 三菱グループの重工業メーカー。 |
6503 | 三菱電機 | 日本の大手総合電機メーカーであり、三菱電機グループの中核企業。 |
非上場 | Helical Fusion | 磁場閉じ込め方式で核融合エネルギーの早期実現を目指す日本初の核融合スタートアップ。 |
核融合発電関連銘柄まとめ一覧
証券コード | 企業名 | 補足 |
---|---|---|
1963 | 日揮ホールディングス | 核融合に関する事業を行う京都フュージョニアリングに出資。 |
3446 | ジェイテックコーポレーション | 大阪大学レーザー科学研究所および光産業創成大学院大学の研究者らにより設立されたスタートアップ企業EX-Fusionとの技術提携。 |
4026 | 神島化学工業 | 同社が独自開発した高出力のレーザー発振用大型セラミックが核融合発電のレーザー核融合発電実験で採用。 |
5310 | 東洋炭素 | 国際熱核融合実験炉(ITER)計画関連向けダイバータ用C/Cコンポジット材の受注。 |
5781 | 東邦金属 | 核融合科学分野における国立研究所の核融合科学研究所と共同で、プラズマを使ったタングステンと銅の接合に成功。 |
5801 | 古河電気工業 | ITER(国際熱核融合実験炉)向け超電導ケーブルを受注。 |
5802 | 住友電気工業 | グループ会社が開発・製造した製品「タングステンモノブロック」がITERのダイバータと呼ばれる機器の重要構成部品として採用。 |
5803 | フジクラ | 業界のトップランナーとして20年以上レアアース系高温超電導線材の開発。 |
6378 | 木村化工機 | 化学プラントを主力に、原発関連機器にも強み。 |
6501 | 日立製作所 | 宇宙航空研究開発機構(JAXA)からロケット技術の移転を受け、2007年からH-IIAロケットによる打上げ輸送サービスを開始。 |
6502 | 東芝 | ITER用加熱電流駆動用中性粒子ビーム入射装置(NBI)に先駆けてイタリアで建設が進められている1MV超高圧電源試験施設の主要機器を製作。 |
6728 | アルバック | 関連会社のアルバック・クライオが核融合炉向けクライオポンプの開発。 |
6965 | 浜松ホトニクス | レーザ核融合の実現の鍵となる高出力レーザ技術の開発・研究を行う。 |
7011 | 三菱重工業 | 日本が調達分担する機器、設備の大半に関わり、ITER計画の完遂に貢献。 |
7203 | トヨタ自動車 | 浜松ホトニクスなどとレーザー核融合研究を行う。 |
7711 | 助川電気工業 | JT-60SA容器内センサー及びプラズマ対向機器の組立てや、ITERダイバータ外側垂直ターゲット用高温ヘリウムリーク検査装置の製作を受注。 |
9433 | KDDI | 核融合発電に取り組むHelical Fusionへ出資。 |
核融合発電関連銘柄の本命株6銘柄
核融合発電関連銘柄として最も注目すべきは、ITERに関連する事業、研究・開発を行っている企業だと言えるかもしれません。その点においては東洋炭素(5310)、古河電気工業(5801)、住友電気工業(5802)、東芝(6502)、三菱重工業(7011)、助川電気工業(7711)は本命株だと言えます。
核融合発電関連銘柄の本命株6銘柄の株価チャート
核融合発電関連の本命株 東洋炭素(5310)

核融合発電関連の本命株 古河電気工業(5801)

核融合発電関連の本命株 住友電気工業(5802)

核融合発電関連の本命株 東芝(6502)

核融合発電関連の本命株 三菱重工業(7011)

核融合発電関連の本命株 助川電気工業(7711)

核融合発電関連銘柄の出遅れ株・大穴株3銘柄
浜松ホトニクス(6965)とトヨタ自動車(7203)は長きにわたってレーザー核融合の研究を進めており、2016年には光産業創成大学院大学と共同でレーザー核融合燃料の高効率な加熱、発光に成功。現在も開発・実用化に向けた研究が行われています。レーザー核融合は大阪大学発のスタートアップ企業EX-Fusionが有名で、技術提携を行っているジェイテックコーポレーション(3446)も注目すべき核融合発電関連銘柄だと言えます。
どちらの場合も研究成果や他企業との提携などの材料によって物色されるケースが高く、2022年時点で今後の将来性を考慮すると出遅れ株でもあり、大穴株であると言えます。
核融合発電関連銘柄の出遅れ株・大穴株3銘柄の株価チャート
核融合発電関連の出遅れ株・大穴株 浜松ホトニクス(6965)

核融合発電関連の出遅れ株・大穴株 トヨタ自動車(7203)

核融合発電関連の出遅れ株・大穴株 ジェイテックコーポレーション(3446)

核融合発電関連銘柄の注目株7銘柄の株価チャート
核融合発電関連銘柄の注目株としては、核融合に関する事業を行う京都フュージョニアリングに出資する日揮ホールディングス(1963)や、米コモンウェルス・フュージョン・システムズにレアアース(希土類)系高温超電導線材の納入を始めたフジクラ(5803)などが挙げられます。
核融合発電関連の注目株 日揮ホールディングス(1963)

核融合発電関連の注目株 神島化学(4026)

核融合発電関連の注目株 東邦金属(5781)

核融合発電関連の注目株 フジクラ(5803)

核融合発電関連の注目株 木村化工機(6378)

核融合発電関連の注目株 アルバック(6728)

核融合発電関連の注目株 KDDI(9433)

核融合発電関連銘柄の値動きを上手く狙いたい人は?
核融合発電関連銘柄を物色しようとする投資家の姿勢が強く出る場面は、核融合発電は実現に向けた検証、実証、技術開発など様々な工程が取り上げられる場合が考えられますが、海外の企業の動きの方が規模などを見ても大きく報じられやすいこともあって、ニュースなどだけではあきらかに情報不足となります。
また今回取り上げた銘柄以外にも、今後新規参入してくるケースや、合併会社の設立、関連企業への出資なども十分に起こり得るので、政府の動きや海外の関連企業なども含め広い視点で注目しておきたいところ。
また原発関連銘柄の物色に紛れて株価が跳ね上がるケースなど、他のテーマに紐づいて物色されることも少なくないため、核融合発電関連銘柄の値動きを狙う際は、核融合発電に関連する「発電」「エネルギー」「地球温暖化」など複数のテーマ性にも視野を広げておくべきテーマだと言えます。
今回は核融合発電関連銘柄についてまとめてみましたが、こうしたテーマ株はニュースや新聞で取り上げられたり、著名なアナリストが紹介したりするなどして物色され、人気を強めてくるケースも多く見られます。
なので投資家からの注目を集め株価を上げてくる銘柄を上手く狙いたいと思われる方は、リアルタイムに最新のニュースや話題性に絡んだ銘柄情報などを配信している株情報サイトにメルマガ登録するなどして、『自分で時間をかけて色々と情報をチェックする』のではなく『アナリストなどが簡潔にまとめてくれた情報をリアルタイムに受け取る』ようにしておくといいかと思います。
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証券コード | 推奨銘柄 | 配信時株価 | 高値 | 推移 |
---|---|---|---|---|
7578 | ニチリョク | 114 | 665 | 7ヵ月で約5.83倍 |
7214 | GMB | 887 | 3,350 | 2ヵ月で3.77倍 |
5132 | pluszero | 4,300 | 10,30 | 2ヵ月で2.39倍 |
7047 | ポート | 1,280 | 2,930 | 7ヵ月で2.28倍 |
4570 | 免疫生物研究所 | 432 | 961 | 4ヵ月で2.22倍 |
3992 | ニーズウェル | 423 | 924 | 4ヵ月で2.18倍 |
6430 | ダイコク電機 | 2,710 | 5,850 | 7ヵ月で2.15倍 |
5253 | カバー | 1,470 | 3,170 | 3ヵ月で2.15倍 |
3984 | ユーザーローカル | 1,603 | 3,375 | 4ヵ月で2.1倍 |
7047 | ポート | 1,421 | 2,930 | 6ヵ月で2.06倍 |
4415 | ブロードエンタープライズ | 1,106 | 2,240 | 4ヵ月で2.02倍 |
3992 | ニーズウェル | 458 | 924 | 3ヵ月で2.01倍 |
4270 | BeeX | 2,095 | 4,220 | 6ヵ月で2.01倍 |
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核融合発電関連銘柄にも関連報道が増えてきたら定期的に更新していこうと思います。