AI(人工知能)関連銘柄の本命・出遅れ株は?【2023年最新版】

テーマ株の中でも特に息の長い相場が見込め長く注目されそうなのが「AI(人工知能)関連銘柄」。

IoTや自動運転や農業や医療分野などと幅広く活用されていくことが期待されており、政府も強く推進する「国策テーマ」であることから、株式市場でも大きな注目を集めてきています。

日本株のAI関連銘柄と言えば2022年に上場廃止となりましたが「ALBERT(3906)」がテンバガーを達成したことは、皆さんの記憶にも新しいのではないかと思いますが、材料に敏感なテーマ株だからこそ、予め今AI(人工知能)でどういう産業が変わっていこうとしているかを把握し、そして大きな成長を見込めそうな注目するべきAI(人工知能)関連銘柄にしっかりと投資していくようにしたいですね。

今回は、現段階でAIがどのように活用されているのかといった前提知識はもちろんのこと、テンバガーを達成したALBERTの値動きから分かるAI関連銘柄の力強さ、これまでに注目されたAI関連銘柄などをご紹介します。

AI(人工知能)関連銘柄へ投資し、資金増を狙いたい人は是非、最後までご参照になってみて下さい。

AI(人工知能)とは?機械学習やディープラーニングとの違いや定義について

AIとは、「Artificial=人工的な Intelligence=知能」の略で、人工的に作られた人間のような知能、「人工知能」を意味します。

2006年、AI自身が自動で判断・学習を続ける「ディープラーニング(深層学習)」のブレイクスル―(障壁の突破)により、飛躍的に認知度・注目度が高まりました。

人工知能、機械学習、ディープラーニングの包含関係を表す画像

出典:総務省 ICTスキル総合習得教材(https://www.soumu.go.jp/ict_skill/pdf/ict_skill_3_5.pdf)

「AI(人工知能)」と「機械学習」や「ディープラーニング」って何が違うの?と思われている方も多いかと思いますが、この3つはAIの三大分類とされ包含関係にあります。

AIの三大分類「AI(人工知能)>機械学習>ディープラーニング」の違い

  • AI(人工知能):人間と同様の知能を実現させようとする取り組みやその技術。
  • 機械学習:データから学習した規則性や判断基準から未知のものを予測・判断する技術と人工知能に関わる分析技術を指す。
  • ディープラーニング(深層学習):より基礎的かつ広範な機械学習の手法であるニューラルネットワークという分析手法を拡張し、高精度の分析や活用を可能にした手法。
  • AI(人工知能)という技術を構築するためにデータから学習・分析し判断する機会学習の技術が進化してきているって感じですかね。

    また、AI(人工知能)の定義についてですが、AI(人工知能)は基本的には“確立した学術的な定義や合意はない”とされています。

    しかしながら、AI(人工知能)のイメージとしては“人間と同じようにコンピューター(機械)が見たり、聞いたり、話したりする技術”であったり“人間の脳のように認知・判断などの機能を実現する技術”といった感じでしょうか。

    既に私たちの身の回りで活用されている上に、今後さらなる進化も見込まれているため、世間ではもちろんのこと、株式市場でも別格の注目を集めてきています。

    ここでは、身近にあるAIの活用例や他のテーマとの関連性、そして今後まだまだ注目すべき根拠をご紹介します。

    身の回りで活用されている身近なAI(人工知能)の例「お掃除ロボット」など

    人工的に作られた知能と言えば、少し難しそうな印象を受けるかも知れませんが、AIは既に私たちの身の回りで活用されており、意外と身近なものになっています。

    例えば、お掃除ロボットとして流行した「ルンバ」。

    ルンバには人工知能が搭載されており、センサーで障害物を感知し、避けながら掃除をすることが出来ます。

    また、部屋の間取りや家具の配置をデータとして設定することで、同じ道を通ることなく効率的に掃除を行います。

    もう一つ身近な例を上げると、Googleをはじめとする検索エンジンにも人工知能(AI)が活用されています。

    キーワード・文字数・滞在時間などのデータを収集・学習し、質の低いコンテンツ・有害なコンテンツ・コピーコンテンツなどを自動的に排除します。

    株取引をされている方だと株式情報を配信している「みんなの株式」や「株探(Kabutan)」というサイトをご存じだったりするかと思いますが、全上場銘柄の記事生成もAIを活用し自動で行われ、発表から1秒で生成する速報性、過去データを用いた銘柄ごとの特徴を捉えた分析などがAIを用い現実となってきています。

    他にも、企業の工場や農業ではAIが画像認識技術に活用され「良品」「不良品」を見分ける検品・選別に活用されていたり、企業の採用活動・合否選考にもAIが活用されるようになってきています。

    今まで人間が行ってきた「簡単な作業」は人工知能(AI)が代わりに行うようになってきていますが、面接業務とかもAIが行えるようになってきているというのは凄いですね。

    様々な活用方法があるAIですが、将来的により身近なものになるであろう活用事例としては、「IoT:モノのインターネット」や「自動運転」への活用などが挙げられます。

    「自動運転」や「IoT」にもAI(人工知能)が欠かせない

    AI(人工知能)の活用事例として、特に投資家から注目されてきているのが「自動運転」です。

    車間距離や障害物など、センサで収集したデータを元にどういった行動を起こすべきか判断するためにAIが使われています。

    日本の技術力アピールのためにも、2020年(2021年)東京オリンピックを目処に実用化が進められ話題となってきていますが、自動運転での移動が日常となる日がそのうちやってくるんですかね。

    自動運転はレベル0から5の6段階に分かれていますが、場所や条件を問わない「完全運転自動化(自動運転レベル5)」を実現できるようなAI(人工知能)が開発されたら車での長距離移動がとても楽になりそうですね。

    また、家電をはじめとする“モノ”をインターネットと繋げることで、様々な種類のデータを膨大に集められる「IoT」。

    インターネットトラフィックは今後30年で100万倍に増加していくとされ、ソフトバンクのArm社が、今後10年で1兆個のIoTのためのチップが出荷されると予想していましたが、IoTによって集められたビッグデータ(膨大な量のデータ)を活用するためにも、AI(人工知能)の活用が必要不可欠とされています。

    人力では処理しきれないデータをAIにより処理できるようになり、先進技術が次々と実用化されてきている感じですね。

    このように、現在流行を見せる他のテーマと深い関係を持っている上、企業はもちろんのこと政府も強く推進する「国策テーマ」であることから、AI関連銘柄は株式市場でも特に注目されています。

    2019.12.24

    IoT関連銘柄

    2017.08.22

    自動運転(ZMP)関連銘柄

    AI(人工知能)は今後も進化・拡大を続ける

    人間の代わりにAIが運転する「自動運転」のように、将来的には人間が行っている作業を人工知能が肩代わりすることが期待されています。

    最終的には、ほぼ全ての労働を人工知能が担うと言われてたりもしますが、野村総合研究所とイギリスのオックスフォード大学が共同研究し作成したレポートによると、2030年には労働人口の約49%はAIやロボットにより代替可能になるとされています。

    AIやロボットに仕事を奪われる人が増えるかと思うと大丈夫なのかな?という気もしますが、まだまだAI(人工知能)は様々な産業での活用が期待されており、現段階でのAIは、まだまだ始動したばかりと言えそうです。

    それにも関わらずこれだけの盛り上がりを見せてきているということは、今後AIが進化するたびに株式市場でも大きな波を形成してくることが予想されます。

    より明確に進めようと2022年7月28日・29日の2日間、ソフトバンクは法人向けイベント「SoftBank World 2022」を開催し、孫正義氏が登壇。日本企業におけるAI活用の遅れについて指摘し、ソフトバンク、ヤフー、PayPay、LINEなど、ソフトバンクグループ全体でAI化が推進され、日本のAI革命において大きな役割を果たしていると説明しました。

    少しさかのぼって2022年1月には、PwC JapanグループがAI予測調査を実施。2021年までの調査と比較し、米国と日本のAIの活用度合の差が急速に縮み、「AI活用において日本が米国に追いついた」と結論付けています。

    つまり、数年前はいずれ「AIを活用したサービスがより多くの人の日常に浸透していく」ことが予想されていましたが、コロナ禍以降急加速していることがわかります。

    2022年8月、IBMは「世界のAI導入状況 2022年 (Global AI Adoption Index 2022)」の日本語版を発表。世界のAI導入率が前年の2021年と比較して13%増加し、世界の35%の企業がAIを業務に利用、42%の企業がAIの導入を検討しているとしています。

    このことからもわかるように、今後も起爆剤となる材料が発表され、AI(人工知能)関連銘柄は度々盛り上がりをみせてくることでしょう。

    それでは、“その時”に備えて、過去に大きな上昇を見せて話題になったAI関連銘柄の動きを見ておきましょう。

    AI関連銘柄「ALBERT(3906)」がテンバガー達成

    AI(人工知能)関連の象徴銘柄として人気を集めた「ALERT(3906)」の躍進は、皆さんの記憶にも新しいのではないでしょうか?

    ここでは、これまでのALBERTの株価推移をご紹介するとともに、AI関連銘柄の力強さと可能性を知って頂けたらと思います。

    ALBERT(3906)は、ディープラーニングをはじめとするAI分野に強みを持っており、データ解析からAIアルゴリズムの開発・実装までを一貫して手掛けていることが特長の会社です。

    具体的には、AI活用を視野に入れた産業・企業の開発パートナーとして、「AIアルゴリズム開発」「ビッグデータ解析」等のソリューションを提供したり、AIを搭載した汎用的な自社プロダクトの提供を行ってきています。

    ALBERTチャート画像

    同社株は2018年、業績の細かい上方修正に加え、トヨタ自動車との資本・業務提携が大きな話題となり、1年間で株価12倍と見事“テンバガー”を達成しました。

    また、過熱感から一旦調整を挟んだのち、積極的なデータサイエンティスト(AI人材)の増員が今後の業績成長を牽引するとの見方から、2019年3月7日を皮切りに再度大きな上昇を見せました。

    AI市場ではデータサイエンティストの人材不足が大きな問題となっており、その派遣・育成事業を手掛けるALBERTへの期待、ニーズの拡大が市場参加者の注目を集めるポジティブな材料になったと見られます。

    ※データサイエンティストの不足数は2025年時点で9.7万人、2030年には14.5万人にまで拡大する見込み(出所:経済産業省)のようで、日本政府は2020年7月に「統合イノベーション戦略2020」を策定し、2050年までにAIの基礎知識を持つ人材を年間25万人育成する目標を掲げています。

    AI関連の材料は近未来的なイメージを持ちやすく、期待感が強まりやすいところもあるかと思いますが、このようにAI関連銘柄は、テーマ株の中でも特に材料に強く反応する傾向にあります。

    2018年10月以降は世界的な株安だったにも関わらず、ALBERTは上場来高値を更新しており、全体相場に抗う“AI関連銘柄の力強さ”が実感できる値動きだったと言えるでしょう。

    ALBERT(3906)のチャート

    ※【追記】2018年にAI(人工知能)関連銘柄としてテーマ性を強めテンバガーを達成したALBERT(3906)ですが、成長性をだいぶ織り込んだ株価となり、2019年4月2日高値15,700円から株価を下げ下降トレンドとなりました。

    ALBERT(3906)は2019年11月6日に2019年12月期第3四半期決算(非連結)の発表と併せマクニカや日本ユニシス(8056)との間で資本業務提携契約の締結を決議したことを発表するなど、買い材料視されそうなIRを発表してきていますが、PERが高めで最近は他にも色々とAI関連銘柄があることから、上値の重い展開となっている感じですかね。

    ここ数年でAI(人工知能)に絡んだ事業を行う会社も増え、ALBERT(3906)を買うならより割安感があり成長性への期待感もある他のAI(人工知能)関連銘柄を買いたいと思われている投資家も多いのではないでしょうか。

    しかしながら、シナジー効果を期待できそうな大手との業務提携が多く、業績面も黒字化し伸びてきているので、AI市場の拡大に伴い中長期的に株価を上げてきそうな銘柄ではないでしょうか。

    ALBERTのようにテンバガーを達成するAI(人工知能)関連銘柄はまた今後でてくるのではないかと思われますが、次は、そんな値動きが期待され、これまでに注目された印象を受けるAI関連銘柄をご紹介してみたいと思います。

    材料に敏感なテーマ株だからこそ、予め期待銘柄には目を配り、材料を把握し、すぐに対応できるよう備えておきましょう。

    これまでに注目されたAI(人工知能)関連銘柄は?

    ここでは、これまでに投資家から注目されALBERTのような値動きが期待された印象のAI関連銘柄をご紹介。

    日々進化を続ける技術だからこそ、いつまた爆発的な上昇のキッカケが訪れるか分かりません。注目銘柄を予め把握しておき、しっかり上昇の波を掴みましょう。

    AI(人工知能)関連銘柄 サインポスト(3996)

    3996 サインポストのチャート

    サインポスト(3996)は、金融機関向けのシステム化構想や業務改善のコンサルを主軸に、AIを活用したサービスを提供する会社です。

    AI搭載の無人レジ「ワンダーレジスター」や、SPAI、画像認識技術、物体追跡技術を活用したレジ無しスルー型の無人店舗システム「スーパーワンダーレジ」の開発を手掛けていることから、AI関連銘柄として注目されてきています。

    街中でセルフレジがだいぶ増えてきている印象ですが、ワンダーレジは、内蔵されたカメラを通してAIが商品を識別して会計します。

    また、利用者の顔を写すカメラで年齢や性別を判断し、どのような人が何を買うのかといったマーケティングデータとして活用することもできるといった特徴をもっています。

    このワンダーレジの普及によって、レジの行列を解消することが出来るため、需要が高いのではないかと期待されています。

    サインポストもALBERTと同じく2018年に盛り上がりをみせましたが、業績が赤字に転落し株価を大きく下げ2019年に入ってからも下降トレンドとなりました。

    一時期の株価に比べだいぶ安くなった印象ですが、サインポストはコンビニなどの無人店舗が増え「ワンダーレジスター」や「スーパーワンダーレジ」が需要を伸ばし業績に大きく寄与してきたら面白そうな銘柄ではないでしょうか。

    新型コロナウイルス感染症の拡大により人との接触を抑えることのできる「無人レジ」はまた注目されてくるのではないかと思われるので、今後の株価推移にも注目しておきたい銘柄ではないでしょうか。

    同社株は2021年9月13日、ファミリーマートが無人店舗を2024年度末までに約1000店出店すると報じられたことが期待材料となり大きく買われる展開となりました。

    2021年9月30日には出資先である「TOUCH TO GO」と東芝テックが資本業務提携を行うことを発表。

    2021年10月13日には更に出資先である「TOUCH TO GO」とグローリー(6457)が資本業務提携を行うことを発表。

    その「TOUCH TO GO」が開発した無人決済システムの導入店舗として、2022年07月、ルミネエスト新宿(東京都新宿区)の従業員休憩室内に「ファミリーマートルミネエスト新宿/S店」をオープンしています。

    AI(人工知能)関連銘柄 JTP(2488)(旧社名:日本サード・パーティ)

    2488 JTPのチャート

    JTP(2488)は2021年4月1日に「日本サード・パーティ」から社名変更を実施した銘柄ですが、同社はICTソリューション事業を主軸にシステムの設計・構築・運用サービス等を提供している会社です。

    AIが応答するチャットボットを軸に積極展開している「Third AI(サードアイ)」を手掛けており、Amazonのクラウド型サービス「アマゾンコネクト」とも連携していることから、株式市場でも注目されました。

    AI関連の物色人気に乗り株価を上げてきており、AI関連の材料にも敏感に反応する銘柄と言えます。

    2019年11月22日に「Third AI コンタクトセンターソリューション」が「IBM Waston Discovery」を使って機能を強化し、アドバンスト・メディアのAI音声認識「AmiVoice® Communication Suite」と連携し提供開始したことを発表してますが、2019年6月4日安値664円から上昇トレンドが続き2019年11月高値1,300円まで株価を上げました。

    日本サード・パーティは2022年8月5日に「2023年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕」を発表しましたが、自己資本比率が63.8%と高く、時価総額が45億ほどと軽めなので、また業績が伸びてきたら面白そうな銘柄と言えるかもしれません。

    人気テーマ「AI(人工知能)」に絡んだ銘柄の一つとして頭に入れておきたい銘柄ではないでしょうか。

    AI(人工知能)関連銘柄 ディジタルメディアプロフェッショナル(3652)

    3652 ディジタルメディアプロフェッショナルのチャート

    DMP(ディジタルメディアプロフェッショナル)(3652)は、低消費電力GPUを中心としたIPライセンス事業、LSI事業などを展開している会社で、DMPのGPUは、ニンテンドー3DSに使われていることでも知られています。

    また、AI(人工知能)は処理が重いため専用のハイスペックなサーバーで処理されてきましたが、昨今はAI(人工知能)に最適化された組込み機器用のICチップ「FPGA」が出てきており、DMP(3652)はそのFPGAの開発・販売を行う国内ではほぼ唯一の会社として注目されてきています。

    国内で事業化に成功しているのはDMPくらいだった為、大手企業での導入事例も多く、任天堂(7974)のゲーム機の他にも、ルネサスエレクトロニクス(6723)のOA機器や、住友三井オートサービスのドライブレコーダーなど、多様なデバイスでも採用されてきています。

    元々500円付近を推移していた低位株でしたが、業績の向上や業務提携、そして車や歩行者、走行道路などの認識機能を担うAIプロセッサーが採用されたことで、4年弱でなんと35倍にまで暴騰しました。

    もちろん過熱感から後に下落していますが、現在は1,300円~1,400円台ぐらいの株価で推移してきていますね。

    同社は業績が赤字なのが不人気要素となってきている印象ですが、2021年3月2日に発表となった「DMP、産業用ドローン向けAI認識モデルを開発」や、2021年4月9日に発表された「米国Cambrian 社との資本・業務提携に関するお知らせ」など、成長性を期待できそうな材料ではないでしょうか。

    AIの果たす役割は今後増大していくことが予想され、業績面は回復に向かうのではないかと思われるので、同社も今後の株価推移に注目しておきたい銘柄ではないでしょうか。

    AI(人工知能)関連銘柄 サイバーセキュリティクラウド(4493)

    4493 サイバーセキュリティクラウドのチャート

    サイバーセキュリティクラウド(4493)は、AIを活用し、企業のウェブサイトやアプリをサイバー攻撃から守るセキュリティサービスを展開。

    ウェブアプリケーションの脆弱性を突いた攻撃に対するセキュリティ対策の手法「Web Application Firewall(WAF)」のプロダクトを用いて、Webサイト・Webサーバへのサイバー攻撃を可視化・遮断する当社主力商品のクラウド型WAF「攻撃遮断くん」や、パブリッククラウドにて提供されているWAFを“AI”と“ビッグデータ”によって自動運用するサービス「WafCharm(ワフチャーム)」などのサービスを行っています。

    ディープラーニング(深層学習)を用いた攻撃検知AIエンジン「Cyneural」などの活用で、売上高は前年同期比27.5%増と、非常に順調に推移。また2022年8月には「WafCharm(ワフチャーム)」のグローバル展開の強化を図り、Amazon Web Services, Inc.との協力体制を発表しています。

    AI(人工知能)関連銘柄 ブレインパッド(3655)

    3655 ブレインパッドのチャート

    ブレインパッド(3655)は、企業が持つ大量データの分析受託や分析ソフト等のライセンス提供、ASPサービスを手掛ける会社です。

    インターネット広告運用支援ツール「Adnote(アドノート)」や、運用型広告入稿支援ツール「AdPencil(アドペンシル)」を提供しており、AI技術を用いて自動化することで、広告運用担当者の業務負担を大きく削減できるとして注目されてきています。

    サインポスト(3996)の「ワンダーレジスター」や「スーパーワンダーレジ」はまだ需要を伸ばし業績が黒字化するまで時間を要するかもしれませんが、インターネット広告運用支援ツールは企業が導入しやすく業績に寄与してくるのが早い印象ですね。

    ソフトバンク孫正義が注力するAI群戦略

    先ほども触れたソフトバンクの孫正義氏が「AI(人工知能)がありとあらゆる産業を再定義する」、「AI(人工知能)を制するものが未来を制する」などと「Softbank World 2018」で話されていましたが、ソフトバンクはソフトバンク・ビジョン・ファンドだけで10兆円規模の資金力を持ち、AI革命に出資してきています。

    ソフトバンク・ビジョン・ファンド

    SoftBank Vision Fund 82社(出典)https://www.softbank.jp/biz/future_stride/entry/technology/20190826/

    これまでの歴史を振り返ると「銀を制する者は天下を制す」、「情報を制する者は世界を制す」、「リバウンドを制する者は試合を制す」などといった名言がありますが、AI(人工知能)技術は今後より進化し、AIとマッチしやすい産業からAI化が更に一段と進んでいきそうな感じでしょうか。

    ソフトバンクのAIファミリーは2019年7月時点でパイプラインを含め82社を超え、2012年にマレーシアでスタートした東南アジア大手の配車アプリ「Grab(グラブ)」や、2013年に「Ritesh Agarwal」が19歳で創業したインド発ホテルベンチャー「OYO(オヨ)」など、AI(人工知能)を活用したサービスはここ数年で一気に浸透してきています。

    2021年2月8日、ソフトバンクグループ(9984)は「2021年3月期第3四半期決算短信〔IFRS〕(連結)」を発表しましたが、2020年4月~12月期の純利益は前年同期比541.1%増となる3兆551億円を叩き出しました。

    決算会見で孫正義社長は“3兆円はそれなりの数字だが、喜ぶようなものでもない、むしろ、この程度であるのが恥ずかしい”と話されていますが、この莫大な利益の大半を占めたのが「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」であることを考えると、AI技術を活用した産業が世界で大きく成長してきているのが分かるのではないでしょうか。

    UberEATS(ウーバーイーツ)の配達用バッグを背負い自転車で走っている人とか、ほんと街中で良く見かけるようになりましたが、確かに孫正義社長が話されていたようにAI(人工知能)がこれまでのサービスを再定義していると言えるほど変えてきている印象ですね。

    アメリカでは「DoorDash(ドアダッシュ)」というフードデリバリーサービスの利用が急速に拡大してきていますが、ソフトバンク・ビジョン・ファンドは2018年から4回にわたり同社へ総額約700億円もの投資を実施。

    2020年12月に同社が上場したことで、その時価は約9300億円まで跳ね上がることとなりました。

    こうしたソフトバンクの孫正義社長がAI関連事業を行う企業へ出資し大きな利益を得てきていることを考えると、AI(人工知能)関連銘柄を探り成長性を期待できそうな銘柄へ投資すれば資金増を狙えるのではというのがイメージしやすいのではないでしょうか。

    チャットGPTの人気化

    2019年にはマイクロソフトとMatthew Brown Companiesから10億米ドルの投資を受けた事も話題となった、サンフランシスコにある人工知能研究所OpenAIが開発した対話型言語モデルチャットGPT。2022年11月のリリースから翌2023年に入り大きな話題となり、米株式市場ではAI関連銘柄が人気化し、この分野へのエクスポージャーを求める投資家の需要が高まっています。

    チャットGPTは教師なしのTransformer言語モデルGPT-3(Generative Pretrained Transformer 3)に改良を加えたGPT-3.5系のモデルがベースになっているチャットボットで、ローンチから2か月で、ユーザ数は1億人を突破。一時はアクセス過多でログインできない状態にまで陥りました。

    このGPT-3にいち早く着目したnote(5243)がGPT-3を採用した創作支援ツール「note AIアシスタント(β) 」を公開するにあたり、先行ユーザーの募集を同日から開始すると発表しストップ高となりました。

    5243 noteの株価チャート

    今後もOpenAIのような技術によるチャットボットの進化は急速に進むものと見られ、例えば米グーグル社はチャットGPTに対抗すべく利用者の質問に自動応答する対話人工知能(AI)サービス「Bard」を数週間以内に一般公開すると発表。しかしその道はまだ時間がかかるようで、不正確な回答を生成したといった報道ひとつで米アルファベットの株価が一時8%急落するなど期待値と結果で株価の変動も激しくなっています。

    そんな中OpenAIへはマイクロソフトがに段階的に最大100億ドルを投資する計画を公表しており、チャットボットにおける市場はOpenAIの独壇場が続くかもしれません。

    2023.03.24

    AIチャット関連銘柄の本命株・出遅れ株9銘柄を厳選!AI自動応答システム競争で注目の日本株は?

    AI(人工知能)関連銘柄の本命・出遅れ株が動意づく前に掴むには?

    ここまで、AI(人工知能)の活用例や過去の急騰例、そしてこれまでに注目された印象を受けるAI(人工知能)関連銘柄をいくつかご紹介してきました。

    しかし、AI(人工知能)に絡んだ銘柄は紹介しきればいほどまだまだ他にもたくさんあります。

    今後もさらに進化していくこと間違い無しのAIだけに、市場で大きな注目を集めてきている反面、関連する銘柄が多すぎる、材料に敏感すぎて間に合わない、もう成長性をだいぶ織り込んでしまっている銘柄が多いといった悩みを持つ方も多いのではないでしょうか?

    そこで、テーマ株が動意づく前に仕込むためにチェックしておくことをオススメしたいのが「投資顧問(株情報サイト)」です。

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    株初心者の方はご存じないかもしれませんが、20年以上にわたり数多くの大化け銘柄を輩出し続け、相場界のレジェンドとまで言われているのが「高山緑星」こと「前池英樹」です。

    2023年以降の一部配信銘柄
    証券コード推奨銘柄配信時株価高値推移
    7578ニチリョク1146657ヵ月で約5.83倍
    7214GMB8873,3502ヵ月で3.77倍
    5132pluszero4,30010,302ヵ月で2.39倍
    7047ポート1,2802,9307ヵ月で2.28倍
    4570免疫生物研究所4329614ヵ月で2.22倍
    3992ニーズウェル4239244ヵ月で2.18倍
    6430ダイコク電機2,7105,8507ヵ月で2.15倍
    5253カバー1,4703,1703ヵ月で2.15倍
    3984ユーザーローカル1,6033,3754ヵ月で2.1倍
    7047ポート1,4212,9306ヵ月で2.06倍
    4415ブロードエンタープライズ1,1062,2404ヵ月で2.02倍
    3992ニーズウェル4589243ヵ月で2.01倍
    4270BeeX2,0954,2206ヵ月で2.01倍

    上記のような大化けを見せた銘柄はなんと無料で閲覧できる【朝刊】にて「本日の無料推奨銘柄」として紹介されていた銘柄です。

    テーマ性を重視することで比較的短期間での上昇が狙える銘柄も多く、無料配信ながら上記のような大化けをするケースも。上記は極端かもしれませんが他にも比較的高いパフォーマンスとなっており、無料でチェックするには十分すぎる結果を残していると言えます。

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    株は“その時々の強いテーマ株を上手く狙えるかどうか”で日々の収支が大きく違ってくるかと思いますが、世の中が大きく変わった2020年、2021年にかけてだとコロナウイルス関連銘柄(ワクチン関連株・バイオ株)や、ウィズコロナ関連銘柄(テレワーク関連株や巣ごもり消費関連株など)、そして生成AIが人気化した2023年のAI関連株全般など、上手く狙えた人と狙えなかった人とで大きく収支の差があるのではないでしょうか。

    テーマ性の流れに沿った銘柄を上手く狙えた方は結構な利益を得れているのではないかと思いますが、今後これからまた色々とテーマ性を強めてくる銘柄はあるかと思うので、効率良く期待値が高い情報を集め収益性が高いテーマ株投資をしていきたいと思われる方は、「新生ジャパン投資」のような業界で著名な方が顔を出していて、利益に繋がる銘柄情報を配信してきているサイトをチェックしておくのがベターかと思います。

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