宇宙開発・宇宙ビジネス関連銘柄の本命株・出遅れ株・大穴株

近年注目の高い宇宙開発。宇宙空間を人間の社会的な営みに役立てるため、あるいは人間の探求心を満たすために、宇宙に各種機器を送り出したり、さらには人間自身が宇宙に出て行くための活動全般を指す用語で、これらの活動をビジネスに置き換えた宇宙ビジネスが活発化しています。

宇宙ビジネスには各国の民間企業も数多く参入しており、宇宙ベンチャーと呼ばれる新興勢力や、全くの異なる業種の企業であっても宇宙ビジネスの将来性に注目し参入するケースも少なくありません。

今回は、投資家に限らず知らなければならない宇宙ビジネスの動向に伴う宇宙開発関連銘柄、宇宙ビジネス関連銘柄の値動きなどについてまとめ、それに伴う宇宙開発関連銘柄、宇宙ビジネス関連銘柄の急騰例もご紹介します。

宇宙開発関連銘柄、宇宙ビジネス関連銘柄の中でも人気の注目株9銘柄、そのうち特に注目の王道株・本命株16銘柄、出遅れ株6銘柄、大穴株5銘柄の一覧・詳細説明も記載しているので、銘柄選定のお役に立てればと思います。

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宇宙ビジネスの将来性

宇宙ビジネスの市場規模は2010年以降急速に拡大しており、2040年には1兆円規模に成長すると予想されています。

特に、打ち上げコストの低下と技術の進歩により、宇宙空間への到達がより安価になり、衛星ブロードバンド、高速製品配送、さらには有人宇宙旅行などの分野での機会がもたらされます。

出典：Space Exploration Investments – BSPEClub

宇宙ビジネスの業種とは？

「宇宙ビジネス」と一括りにしても具体的にどのようなビジネスがあるのかがわかりにくいと思います。

一般に浮かぶ例としてはロケットや人工衛星などの打ち上げなどが考えられますが、主に挙げられる業種としては、ロケットや人工衛星などの開発や製造、そして宇宙の視点で行う防衛の要素も考慮した製造・インフラが宇宙ビジネスの主軸のひとつだと言えます。

そして打ち上げた人工衛星の維持、管理を行ったり、地球上では行えないエネルギーの蓄積を行うなど宇宙空間を利用するビジネス、さらに人類がさらに宇宙へ進出を図るための研究や調査を行うための宇宙探査もビジネスとして成り立っています。

出典：JAXAと産業 – JAXA新事業促進部

人工衛星の活用は、日本だけでなく、世界的にも拡大。2021年に世界で打ち上げられた人工衛星の数は10年前の2011年の打ち上げ数（129機）と比べ約14倍となる1,809機にものぼります。

出典：宇宙開発を巡る産業の動向について｜その他の研究・分析レポート｜経済産業省

現在運用中の日本の科学衛星・探査機

日本の人工衛星は1970年2月11日に初の人工衛星「おおすみ」を打ち上げてから、様々な宇宙機を保有してきました。現在運用中とされているのは、以下の通り。

あらゆる目的で様々な科学衛星・探査機が運用されており、現在開発中の科学衛星・探査機もたくさんある状況です。

宇宙ビジネスで知られる代表的な人物

宇宙ビジネスに積極的に取り組んでることで最も知られる人物と言えばおそらくイーロン・マスク氏、そしてジェフ・ベゾス氏でしょう。

イーロン・マスク氏は電気自動車企業テスラ共同創設者のCEOとして知られていますが、テスラよりも前の2002年に設立していたのが宇宙開発企業スペースX。中でも近年話題なのが2020年、SpaceXは初の有人飛行であるDemo-2を打ち上げ、民間企業として初めて宇宙飛行士を軌道に乗せ、有人宇宙船をISSにドッキングさせることに成功しました。そして他にも注目が集まっているのが2015年に開発が始まったスターリンク。スターリンクは衛星インターネットアクセスを提供する低地球軌道衛星で、低コスト・高性能な衛星バスと地上の送受信機により、衛星インターネットアクセスサービスを提供することを目的としており、2020年より試験運用が始まりました。

一方でアマゾン・ドット・コムの創設者として知られるジェフ・ベゾス氏は、有人宇宙飛行事業を目的とする民間企業ブルーオリジンを2000年に設立。2021年には初の有人飛行に搭乗し、短時間の宇宙旅行に成功しています。

圧倒的な資産力で宇宙ビジネスの拡大に努める2人ですが、日本では孫正義氏や三木谷浩史氏なども出資するという形で宇宙ビジネスに参戦。ソフトバンクグループ(9984)はアメリカの衛星ベンチャーであるOneWebやSkyloに出資。楽天(4755)はアメリカの衛星ベンチャーであるAST & Scienceに出資しています。

他にもZOZO(3092)創業者の前澤友作氏は2021年に日本の民間人として始めて国際宇宙ステーション（ISS）に滞在。ホリエモンこと堀江貴文氏も早くから宇宙ビジネスに目をつけ、宇宙ベンチャー、インターステラテクノロジズを創業しています。

宇宙開発関連銘柄、宇宙ビジネス関連銘柄が物色されるとき

宇宙ビジネスは海外の企業が注目されがちですが、日本企業においても宇宙開発を加速させようとする流れは進んでおり、探査機の開発や人工衛星を載せたロケットの打ち上げなどが起こることで関連株は物色されることが考えられます。

また海外の企業に出資している場合においても、その企業に進展があったり、宇宙ビジネス全体に影響を及ぼす状況が起こる場合にも物色されやすくなりそうです。

大前提として宇宙開発関連銘柄、宇宙ビジネス関連銘柄に注目が集まる最大の理由は、市場規模の拡大に伴う成長性にあります。

宇宙開発に関わる予算の拡大も年々進んでおり、2022年12月、政府は航空自衛隊の名称を「航空宇宙自衛隊」に変更する方針を固めたことも報じられ、政府がいよいよ宇宙開発に関わる動きを本格化させていることもわかり、もはや国策だと言える分野となりました。

つまり単なる成長性として注目できる以外にも様々な分野において長期的なテーマでありながら短期間での投資メリットもあるわけです。

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宇宙開発関連銘柄、宇宙ビジネス関連銘柄として知られる王道の本命株まとめ

重工御三家と言ってもいい大手重工業3社の三菱重工業(7011)、川崎重工業(7012)、IHI(7013)はロケット開発や宇宙ごみに関連する事業、そして人工衛星の開発で知られる三菱電機(6503)、NEC(6701)を含む5社が王道の本命株と言えそうです。

その他宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の本命11銘柄

その他宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の本命として重要なのは、JAXA認定宇宙部品関連銘柄です。

JAXA認定宇宙部品とは、人工衛星、宇宙ステーション、ロケットなどの宇宙機に使用可能な品質レベルを満たしていること部品に対して、製造する設備も含めて認定した対象の電気電子機器及び部品のことをいいます。

JAXA認定宇宙部品関連銘柄はJAXA認定宇宙部品を手掛ける上場企業を指しており、宇宙ビジネスには欠かせない企業です。

その他三菱重工業(7011)は2023年、種子島宇宙センター(鹿児島県)から「H2A」ロケット48号機を打ち上げることに成功。さらにH2Aに搭載されていた小型月着陸実証機「SLIM（Smart Lander for Investigating Moon）」が2024年1月20日、日本の無人探査機として初めて月面着陸に成功。世界でも旧ソ連、米国、中国、インドに次ぐ5か国目の快挙となり、人類が将来的に火星などに進出する際の足場として各国が注目する月で、技術の高さを証明しています。

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の出遅れ株6銘柄

出遅れ株として注目したいのは2024年6月に上場したばかりのアストロスケールホールディングス(186A)、コア(2359)、神栄(3004)、INCLUSIVE(7078)、理経(8226)、アイネット(9600)の6銘柄。特にINCLUSIVE(7078)、アイネット(9600)は市場でも注目が集まり始めているため、出遅れながらも今後の値動きは注目できます。

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の大穴株5銘柄

大穴株として注目したいのがセック(3741)、さくらインターネット(3778)、多摩川ホールディングス(6838)。特に多摩川ホールディングス(6838)のダークマターにおける研究は、量子力学の観点からもその成果次第で爆発的な値動きとなる可能性も考えられます。また2023年4月に新規上場をはたしたispace(9348)は民間初の月面探査計画「HAKUTO-R」プログラムを手掛けており、九州大学の20年以上の小型人工衛星開発の技術をベースに、名誉教授陣と若手技術者、実業家、そして北部九州を中心とする全国25社以上のパートナー企業と一緒になって宇宙技術開発を行うQPS研究所(5595)も2023年12月に新規上場しています。

その他宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の注目株9銘柄

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の注目株・出遅れ株・大穴株の株価チャート

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の出遅れ株　アストロスケールホールディングス(186A)

アストロスケールホールディングス(186A)は2024年、JAXAとの間で、商業デブリ除去実証(CRD2)フェーズIIに当たるミッション「ADRAS-J2」に関する契約を120億円で受注。またADRAS-J2を含めた2024年4月末の受注残高が前年同時期と比べて5.8倍となる285億円に達したと発表しています。

通信用を中心とする衛星コンステレーションの打ち上げが増えることで高度400～2000kmの低軌道におけるデブリ(宇宙ごみ)との衝突リスクが増える中、デブリ除去を含む軌道上サービスを提供する世界で唯一の民間企業として近く本命株となるかもしれません。

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の出遅れ株　コア(2359)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の出遅れ株　神栄(3004)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の出遅れ株　INCLUSIVE(7078)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の出遅れ株　理経(8226)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の出遅れ株　アイネット(9600)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の大穴株　セック(3741)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の大穴株　さくらインターネット(3778)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の大穴株　多摩川ホールディングス(6838)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の大穴株　ispace(9348)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の大穴株　QPS研究所(5595)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の注目株　日本工営(1954)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の注目株　神島化学工業(4026)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の注目株　アイサンテクノロジー(4667)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の注目株　 シンフォニアテクノロジー(6507)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の注目株　古河電池(6937)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の注目株　東京計器(7721)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の注目株　パスコ(9232)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の注目株　スカパーJSATホールディングス(9412)

宇宙開発関連、宇宙ビジネス関連の注目株　スパークス・グループ(8739)

宇宙開発関連銘柄、宇宙ビジネス関連銘柄まとめ

宇宙関連銘柄を物色しようとする投資家の姿勢が強く出る場面は、特に日本国内での宇宙開発に関わるニュースが報じられた場合、また海外の企業であっても日本が大きく関わる場合などが挙げられますが、海外の企業の動きの方が規模などを見ても大きく報じられやすいこともあって、ニュースなどだけではあきらかに情報不足となります。

世界的に見ても「日本における宇宙ビジネスは世界に遅れを取っているのでは？」との声もあるため、2023年以降日本での宇宙開発。宇宙ビジネスの活性化は急ピッチに拡大することが想定されます。

宇宙開発関連銘柄、宇宙ビジネス関連銘柄の値動きを狙う際は、短期的な動きに惑わされず、政府の動きや海外の関連企業などの動きにも注目しておきたいところです。

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