【2020年03月27日投稿】
※この記事は2021年6月23日に追記・更新しました。
スマホ(スマートフォン)やパソコンやタブレット端末など、ICT(情報通信技術)を活用し遠隔で医師が患者を診察する「オンライン診療(遠隔医療)」に関連した銘柄は？
厚生労働省は2020年3月23日、新型コロナウイルス感染者が爆発的に増加した場合、自宅で療養する軽症者に対して行うビデオ通話によるオンライン診療を、“保険で特例的に認める”と発表しました。
また、オンライン診療は2018年度から“再診に限り”解禁されていたものですが、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、“初診”においても2020年4月より“かかりつけ医”を原則として認めらることとなりました。
新型コロナウイルスに限らず“院内感染をどう防ぐか”は医療機関にとって対策を講じなければいけない大きな問題かと思いますが、オンライン診療(遠隔医療)で薬を処方し経過観察できるようになれば、今後より院内感染を防いでいけるようになっていきそうですね。
これまでオンライン診療(遠隔医療)による経過観察は生活習慣病など慢性疾患のみが対象でしたが、高齢化社会でオンライン診療(遠隔医療)は大きな需要がある分野だと思うので、厚生労働省はより普及が進むよう、指針を見直し適切に緩和を行っていって欲しいものですね。
※【追記】2021年6月18日、規制改革の実施計画が閣議決定され、初診からのオンライン診療を2022年度から恒久的に認めることが盛り込まれました。
コロナウイルス感染症の拡大防止の観点から再注目された印象のオンライン診療(遠隔医療)ですが、5G商用化や人工知能(AI)関連システムの導入などに伴いより普及されていくことが予想される分野だと思うので、中長期的な成長性が期待されるテーマ株として「オンライン診療(遠隔医療)関連銘柄」について改めてまとめてみたいたいと思います。
目次
オンライン診療(遠隔医療)とは？
オンライン診療(遠隔医療)について意味合いを調べてみると、一般社団法人「日本遠隔医療学会(JTTA)」のホームページにて“遠隔医療(Telemedicine and Telecare)とは、通信技術を活用した健康増進、医療、介護に資する行為をいう”とあります。
加えて、2011年3月に公表された「在宅患者への遠隔診療実施指針」では、「通信技術を活用して離れた2地点間で行われる医療活動全体を意味する」とされています。
また、海外ATA(米国遠隔医療学会)では“Telemedicine is the use of medical information exchanged from one site to another via electronic communications to improve patients’ health status.(遠隔医療とは、患者の健康状態を改善するために電気通信により伝送された医療情報を利用すること)”とされています。
簡単に分かりやすく言うと病院に行かなくてもスマホやパソコンがあれば自宅でお医者さんにビデオ通話機能などインターネットを活用し診療してもらえるのがオンライン診療(遠隔医療)って感じですかね。
調べてみると歴史は古く、日本では1970年代から遠隔医療への取組みが始まったようですが、1990年代に本格化し、厚生労働省に遠隔医療研究班が組織されたのは1996年のようです。
当時は画像伝送を中心に取り組まれることが多かったようで、現代と1990年代とでは遠隔医療の定義も見直され再定義されてきていますが、遠隔医療への取組みはだいぶ前から行われてきていることなんですね。
オンライン診療(遠隔医療)は大きく2つのタイプに分けられ、医療従事者間で行われる遠隔医療、専門医が遠隔地の一般医に対して行う支援行為も含まれ、英語では「テレメディシン(Telemedicine)」と呼ばれています。
遠隔医療の普及が求められてきている社会的背景としては「高齢化社会」「地方の医師不足」「医療費増加問題」などが挙げられてきていますが、日本の高齢化率(総人口に対する65歳以上の割合)が過去最高を記録し世界最高の28.4％(2019年)となっていることを考えると、オンライン診療(遠隔医療)は今後の日本に欠かせない医療技術となっていきそうですね。
しかしながら、オンライン診療(遠隔医療)は2018年4月の診療報酬改定で健康保険が適用されるようになり導入を進める医療機関が増加したようですが、神奈川県保健医協会が2019年4月12日に発表した内容によると、“2018年4月の診療報酬改定で導入された「オンライン診療料」の算定(施設基準)を届け出た医療機関は全国で1％”と少なく、更にはその6割で実用実績がないようです。
また、未届医療機関の6割が十分な診察ができない等の理由で今後の実施意向もないようです。
※【追記】厚労省によると、遠隔診療の登録をしている医療機関は2021年4月末時点で全体の15.2％となっているようです。
オンライン診療を実施していない医療機関の理由としては、「患者の希望がないため」や「機器やシステムの導入・運用コストが高い」などが厚生労働省の発表内容で挙げられていますが、患者の多くは医師との対面診療の方が安心と思われている感じでしょうか。
オンライン診療は“緊急時に概ね30分以内に対面診療が可能であること”という基準が設けられていたり、原則として初診は対面と定められていたり、保険適用となる対象疾患が少なかったりなど、普及が遅々として進展しないでいる要因として考えられる点がいくつかありますが、オンライン診療(遠隔医療)がより普及してくるかどうかは今後どれだけ法的規制が緩和され保険適用となる対象疾患が増えてくるかによってきそうな感じですかね。
※【追記】2021年6月18日、規制改革の実施計画が閣議決定され、初診からのオンライン診療を2022年度から恒久的に認められることが盛り込まれました。
初診に関しては新型コロナウイルス下の特例措置として認められていましたが、感染収束後も継続することとなりました。
受診歴のある“かかりつけ医”を原則とし、健康診断の結果など患者の状態を把握できれば、かかりつけ医以外も認められ、また、医師が事前に患者からオンラインで病気の履歴などを把握し、双方で合意した場合も可能となるようです。
オンライン診療は通常の外来診療(対面診療)よりも報酬(保険点数)が低く抑えられていること、算定案件が厳しいことも普及の足かせとなってきているとされていますが、報酬基準に関しては中央社会保険医療協議会(厚労相の諮問機関)で検討されていくようです。
オンライン診療(遠隔医療)関連は国策銘柄としても注目のテーマ株
2011年3月に発生した東日本大震災により医療従事者の死亡、医療施設の損壊、診療記録の破損、流出など、甚大な被災を受けたことを契機とし、日本政府は「遠隔医療」や「電子カルテネットワーク」の推進に方針を大幅に転換しました。
震災時、岩手県で従来から稼働していた周産期電子カルテネットワーク、電子母子手帳「いーはとーぶ」が、被災した太平洋沿岸部の妊婦管理に威力を発揮したことで、クラウド型の医療ITネットワークの重要性が再認識されたようですが、オンライン診療が普及し電子カルテが標準化され医療のデジタル化が進めば被災により診察記録が失われることを防ぐことが出来そうですね。
2011年5月、日本政府は「どこでもMY病院」や「シームレスな地域連携医療(電子カルテネットワーク)」などの構想を掲げ、遠隔医療、在宅医療/介護、救急医療、予防医療への展開を推進してきています。
2013年5月に個人を12桁の番号で電子的に認証する「マイナンバー制度」が国会で成立し導入されましたが、マイナンバーカードが2021年3月(予定)から健康保険証として利用できるようになれば、医療機関における医療データのデジタル化、電子カルテ化はより進むこととなりそうですね。
※【追記】マイナンバーカードの保険証利用に関しては、薬剤情報の閲覧開始を予定している2021年10月までに本格運用を開始するとしたところのようです。(2021年6月時点)
厚生労働省、総務省、経済産業省や各省庁による研究開発費により、ITネットワークを用いた在宅医療、遠隔画像診断支援、遠隔妊婦検診、救急医療、見守りサービスなど、様々な次世代医療技術に係る取組が行われてきていますが、2018年4月の診療報酬改定で「オンライン診療料」や「オンライン医学管理料」が新設されました。
オンライン診療(遠隔医療)は、2025年問題の解決に向けた在宅治療強化の一環として政府が充実させようとしてきている印象なので、オンライン診療(遠隔医療)関連銘柄は国策銘柄としても注目のテーマ株と言えそうですね。
団塊世代(第二次世界大戦後1947年～1949年の第一次ベビーブーム時に生まれた世代)が75歳以上の後期高齢者となり、医療や介護など、社会保障費の増大が懸念される問題。
1947年～1949年の3年間の年間出生数は260万人超となっており、団塊世代は約800万人とされているが、2025年に75歳以上の人口が約2200万人を超えとなり、医療費の自己負担3割、国負担7割が逆になる可能性も言われいる。
2025年まであと3年半しかありませんが、オンライン診療(遠隔医療)は需要を伸ばしてくることが予想されるので、関連銘柄をしっかりと把握し、今後の株価の動向にも注目ではないでしょうか。
オンライン診療(遠隔医療)関連銘柄として注目の本命株は？
以前は僻地や離島在住など、オンライン診療を受けれる患者の対象は限定されていましたが、2015年に遠隔医療は僻地のみで適用されるわけではないことが明確化されたことで、オンライン診療(遠隔医療)サービスは増えることになりました。
近年ではスマホアプリが色々と開発されサービス提供されてきていますが、オンライン診療(遠隔医療)に関連するサービスを提供してきている会社をいくつかご紹介したいと思います。
「MRT(6034)」日本初となる遠隔診療・健康相談アプリ「ポケットドクター」をサービス提供
MRT(6034)は医療情報のプラットフォームの提供「1.医師及び看護師等の職業紹介」「2.医療機関の開設及び運営コンサルティング」「3.医師が発信するオウンドメディアの運営」「4.医局向けグループウェアの運営」「5.遠隔医療・健康相談サービスの運営」を行っている会社です。
日本初となる遠隔診療・健康相談アプリ「Pockt Doctor(ポケットドクター)」をサービス提供していて、オンライン診療(遠隔医療)関連銘柄として投資家から注目されてきています。
MRT(6034)がサービス提供する遠隔診療・健康相談アプリ「Pockt Doctor(ポケットドクター)」は全国1万施設と連携しているようですが、「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト」にてグランプリを受賞しており、医療機関の診察時間、医師の空いた時間に合わせ予約枠を登録することが出来ます。
2016年(第一回)から行われている経済産業省主催のビジネスコンテスト。
ヘルスケア分野の社会的課題の解決に挑戦する優れた団体・企業等の表彰を通じ、社会的に周知することで、それらの企業等の自律的な成長を促すこと、ヘルスケア分野のエコシステムを作りを行うことを目的として行われている。
基本的に対面診療と組み合わせ利用され、同一の医療機関が連携していれば経過観察の一環として「予約」「診療・問診」「決済」「処方箋医薬品の配送」までをアプリ上で一貫して行えるサービスかと思いますが、わざわざ病院まで足を運び病院で待つ時間を省けることを考えると、その便利さを知った利用者は継続的に利用されるようになるのではないでしょうか。
「App Store」や「Google Play」でインストールすることで利用できるサービスですが、「評価とレビュー」を見ると“非常に便利でした”という口コミ評価が寄せられれいます。
MRT(6034)は新型コロナウイルスの感染拡大を受け2020年9月6日までオンライン診療ポケットドクター」を医療機関に無償提供することを発表していますが、オンライン診療サービス・自宅療養者に対するオンライン健康相談事業に関連したIRを定期的に発表してきている印象ですね。
MRT(6034)は「ポケットドクター」のサービス提供を開始した2016年に投資家から注目を集め株価5,780円まで急騰した経緯がある銘柄ですが、遠隔診療・健康相談アプリは需要を伸ばしてきそうなので、今後また物色人気が強まってくる可能性がありそうな銘柄と考えられるのではないでしょうか。
「オプティム(3694)」遠隔診療・健康相談アプリ「ポケットドクター」をMRTと共同開発
オプティム(3694)はライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業として「IoTプラットフォームサービス」「リモートマネジメントサービス」「サポートサービス」などを行っている会社ですが、日本国内初となるスマホ・タブレットを用いた遠隔診療サービス「ポケットドクター」は、MRT(6034)とオプティム(3694)により開発され、2016年4月よりサービス提供となることが2016年2月4日のプレスリリースにて発表となりました。
今ではオンライン診療アプリも株式会社メドレーがサービス提供する「CLINICS(クリニクス)」や、株式会社MICINの「curon(クロン)」、株式会社AGREEの「LEBER(リーバー)」、株式会社アイメッドの「アイメッド」、株式会社インテグリティ・ヘルスケアの「YaDoc(ヤードック)」、株式会社アイソルの「Remote Doctor(リモートドクター)」など色々ありますが、先駆けてアプリを開発しサービス提供したのがオプティム(3694)とMRT(6034)って感じですかね。
オプティム(3694)は新型コロナウイルスの感染拡大対策支援として同社のサービス「Optimal Biz」「OPTiM AI Camera」「Optimal Second Sight」を無償提供することを発表していますが、オプティムは「遠隔医療」だけでなく「人工知能」「IoT」「AI医療診断」「スマート農業」「教育ICT」「テレワーク」「エッジコンピューティング」など、次世代技術に関連した複数のテーマ性に絡んでいるのが面白そうな銘柄ですね。
2020年はコロナショックで相場が崩れるも3月27日時点で75日線を回復と強い値動きをみせた印象ですが、中長期的な成長を期待できそうなので、今後の取引にも注目したい銘柄ではないでしょうか。
オンライン診療(遠隔医療)関連銘柄 エムスリー(2413)はLINEと「LINEヘルスケア」を提供
2019年1月8日、LINEとエムスリー(2413)はオンライン医療事業を目的とした共同出資による新会社「LINEヘルスケア株式会社」を設立したことを発表しました。
2019年12月19日にオンライン健康相談サービス「LINEヘルスケア(β版)」をAndroidにて先行スタートすることが発表となり、iOS版は2019年1月8日に提供開始となりましたが、2020年2月のオンライン健康相談件数は新型コロナウイルスに関する質問が増え前月比40倍に増加し、LINEヘルスケアの公式アカウントは友だち数が400万人超えとなっています。
2020年3月11日、経済産業省「健康相談窓口」の支援事業に採択され、オンライン健康相談サービス「LINEヘルスケア(β版)」を無償提供することが発表となりましたが、LINEは厚生労働省の要請を受けLINE公式アカウント「新型コロナウイルス感染症情報 厚生労働省」を開設し、医師に無料で健康相談ができる「スマホでお医者さん相談」を提供してきています。
LINEヘルスケアは今後も「医療Q＆A」「オンライン診療」「処方薬の宅配」など、健康に関する悩みや不安を持つ人に最適な医療をお届けすることが出来る医療プラットフォームを目指すとしていますが、LINEが保有する国内月間利用者数8,200万人のユーザーベースとm3.comにおける28万人以上の医師会員および16万人以上の薬剤師会員基盤などを考えると、LINEがオンライン診療(遠隔医療)サービスにおいて大きくシェアを拡大してくるのでは？って気がしますね。
LINE(3938)はZホールディングス(4689)との経営統合で最終合意し、TOB価格が1株5,380円で決まりましたが、オンライン診療(遠隔医療)関連銘柄の株価の動きに影響を及ぼしてくる可能性があるのではないかと思われるので、LINEとエムスリーの今後の発表内容には注目しておきたいところではないでしょうか。
※【追記】2020年9月10日、LINEヘルスケア株式会社はオンライン診療に参入し新たにオンライン診療サービス「LINEドクター」を2020年11月より提供開始することを発表しました。
エムスリーはインターネットを利用した医療関連サービスの提供を行っている会社で、ウェブエムディ株式会社から引き継いだ医療情報サイトとソニーコミュニケーションネットワーク株式会社(現ソネットエンタテイメント)から営業譲受した医療情報サイトを統合させた医療専門サイト「m3.com」を2003年から運営してきていますが、2000年9月に会社を設立してから4年で東証マザーズ市場に上場し、そこから2年半で上場市場を東証一部に変更と、とても順調に企業価値を高めてきている印象を受けますね。
積極的にM＆A(合併・買収)を行い、中国、インド、フランス、ドイツ、スペインと海外でも事業を開始し、2018年2月にはアメリカWake Researchを子会社化し、治験事業にも参入してきています。
医療関連の需要を世界規模で取り込み着実に規模を拡大し、成長性への期待感から買いが先行し時価総額が2兆円を超えてきていますが、コロナショックで相場が崩れるも2020年3月25日時点で25日線を回復と強い値動きをしてきていますね。
※【追記】2020年3月あたりから株価を大きく上げ2021年1月8日高値10,675円まで株価を上げる展開となりました。2021年に入り株価を下げましたが、時価総額は5.23兆円を超える規模となっています。(2021年6月23日時点)
PER、PBRが高く割高感がある印象を受ける銘柄ですが、5G商用化でインターネットを活用した医療は需要を拡大してきそうなので、再び株価を上げてくるか、今後の取引にも注目したい銘柄ではないでしょうか。
オンライン診療(遠隔医療)関連銘柄 メドレー(4480)はCLINICS(クリニクス)」を提供
先程少し書きましたが、今ではオンライン診療アプリも色々あり、メドレー(4480)はオンライン診療・服薬指導アプリ「CLINICS(クリニクス)」を2016年2月よりサービス提供しています。
インターネットを通じて自宅や職場でいつもの先生からの診察や薬剤師からの服薬指導を受けることができ、薬や処方箋は登録した住所に届けてもらえるようですが、同アプリはApp Storeメディカルカテゴリ1位(2020年4月)になったようです。
また、同社は2018年4月よりクラウド型電子カルテ「CLINICSカルテ」のサービス提供も開始しています。
2019年4月に厚生労働省からの受託事業である「電子処方箋の本格運用に向けた実証事業」を完了している企業ですが、オンライン診療関連事業に注力してきていて医療ヘルスケアの未来を作っていきそうな銘柄として注目かもしれません。
2019年12月に東証マザーズ市場へ上場し、2020年10月15日高値7,370円まで株価を上げていますが、調整後また株価を上げてくるか、こちらも今後の取引に注目したい銘柄ではないでしょうか。
米国株のオンライン診療(遠隔医療)関連銘柄 Teladoc Health(テラドック・ヘルス)
オンライン診療(遠隔医療)は日本だけでなく世界でも次世代医療技術して注目されてきている分野かと思います。
世界最大の証券取引所NYSE(ニューヨーク証券取引所)にTeladoc Health(テラドック・ヘルス)という遠隔診療サービスを行っている銘柄が上場していますが、テラドック・ヘルスは新型コロナウイルスの感染拡大で需要が拡大し、株価を大きく上げる展開となりました。
テラドック・ヘルスは2019年に株価が69％も上昇した銘柄ですが、チャートを見ると2020年から更に買われてきているのが分かるのではないでしょうか。
ヘルスケア株は不況時にも強い傾向があるセクターとされていますが、ニューヨークを本拠とするテラドック・ヘルスは定額料金(40ドル)でバーチャルドクターを受けることができ、業界でリーダー的存在として投資家から注目されてきているようです。
日本では2019年6月に「かかりつけ医を定額制に」という記事が日本経済新聞に出ていましたが、厚生労働省が検討を始めたことが報じられていたので、日本でも診察料を月単位の定額制とし医療を受けれる日がそのうちくるのかもしれませんね。
世界の遠隔診療市場は2026年までに2,670億ドルに達すると予想されてますが、医療コストを抑えつつ医療へのアクセスを改善しようとする社会的ニーズの高まりは今後よりいっそう強まっていきそうな感じですかね。
米国株の遠隔診療サービスを行っている銘柄が好業績を発表してきていることから、日本株でオンライン診療(遠隔医療)をサービス展開してきている銘柄も業績を伸ばしてくることが予想されそうですね。
ただ、これだけ需要増を見込める分野なので、大手参入など競合リスクは強まる可能性がありそうですね。
Amazon(アマゾン)がオンライン診療サービス「Amazon Care(アマゾンケア)」を従業員とその家族向けに提供していますが、アマゾンは2018年にオンライン薬局「PillPack(ピルパック)」を買収し、2019年に入り患者情報を処理するAlexaスキルの開発に関心を抱く6つの医療機関との提携を発表してきています。
「Amazon Care」はオンライン診療サービスだけでなく、「直接訪問診療サービス」や「処方箋を自宅に届けるサービス」などの利用が可能となるようですが、大手参入の影響はあるかと思うので、オンライン診療(遠隔医療)関連銘柄に注目されている方は、アマゾンリスクに注意したいところではないでしょうか。
※【追記】Amazon(アマゾン)は「Amazon Care(アマゾンケア)」を2021年夏には全米に拡大し、あらゆる規模の企業にも解放することを2021年3月17日(米国時間)に発表しています。
オンライン診療(遠隔医療)関連銘柄一覧 出遅れ銘柄を狙うなら？
オンライン診療(遠隔医療)関連銘柄としてMRT(6034)、オプティム(3694)、エムスリー(2413)、メドレー(4480)などについて書きましたが、関連銘柄はたくさんあるので一覧としてまとめておきたいと思います。
| 証券コード | 企業名 | 概要 |
|---|---|---|
| 6034 | MRT | 日本初の遠隔診療・健康相談アプリ「Pockt Doctor(ポケットドクター)」をサービス提供。 |
| 3694 | オプティム | 遠隔診療・健康相談アプリ「Pockt Doctor(ポケットドクター)」をMRTと共同開発。 |
| 2413 | エムスリー | LINE(3938)と「LINEヘルスケア」を提供。 |
| 4346 | ネクシィーズグループ | グループ会社が病院・クリニックの検索や予約、医師と話せる遠隔診療などを行えるAI医療アプリ「アイメッド」を提供。 |
| 8129 | 東邦ホールディングス | 2020年2月5日に順天堂大学との共同研究講座「デジタルヘルス・遠隔医療研究開発講座」を開設したことを発表。 |
| 6701 | NEC | NECプラットフォームズが2019年9月9日より遠隔診療システムプラットフォームの提供を開始。2019年4月1日から提供が開始された一般社団法人がん哲学外来リモケア事業部のオンライン診療システム「リモケア」にNECの顔認証技術を導入。 |
| 3681 | ブイキューブ | 遠隔集中治療ソリューション分野でケアネット(2150)、T-ICUと業務提携。遠隔服薬指導事業向けシステムを手掛ける株式会社ミナカラにコミュニケーションツール「Agora.io Video SDK」を提供。 |
| 2150 | ケアネット | 医療情報サイト「ケアネット・ドットコム」を運営。専門医による遠隔集中治療支援の普及を図るベンチャー企業「株式会社T-ICU」およびブイキューブと業務提携。 |
| 9437 | NTTドコモ | 2020年1月8日、和歌山県立医科大学と次世代通信規格「5G 」を使った遠隔移動診療の実証実験を実施。NTTドコモが開発した無料で使えるオンライン診療サービス「MediTel(メディテル)」は2020年3月31日13時にサービス終了。 |
| 6095 | メドピア | 参加の株式会社Mediplatが医師によるオンライン医療相談「first call」を展開。 |
| 7744 | ノーリツ鋼機 | 傘下の株式会社ドクターネットが遠隔画像診断支援サービス「Tele-RAD」を展開。 |
| 4483 | JMDC | ノーリツ鋼機のグループ会社。国内最大規模の医療データベース「JMDC Claims Database」を医薬・医療機器・研究機関・保険者などに提供。株式会社ドクターネットの主要株主。 |
| 4596 | 窪田製薬ホールディングス | 在宅・遠隔医療分野での需要を見据えた在宅眼科医療機器ソリューション「PBOS(Patient Based Ophthalmology Suite)」の開発を行っている。 |
| 2667 | イメージワン | 2019年4月、クラウド型オーダリング電子カルテ「アイヒス(I-HIS)」などを展開。 |
| 3762 | テクマトリックス | 中国で遠隔医療事業に関する合併会社を設立している。 |
| 7047 | ポート | 遠隔診療プラットフォーム「ポートメディカル」を大学病院や医療機器メーカーと共同研究を実施し本格展開を目指している。 |
| 4480 | メドレー | 2016年2月よりオンライン通院システム「CLINICS(クリニクス)」を提供。2018年4月より「CLINICSカルテ」を提供。 |
| 9759 | NSD | 遠隔健康支援サービス「CAReNA(カレナ)」を展開。 |
| 9735 | セコム | セコム医療システム株式会社が遠隔画像診断支援サービス「HOSPI-NET(ホスピネット)」を展開。 |
| 3671 | ソフトマックス | ウェブ型電子カルテ・医療会計など医療向けソリューションを自社開発し展開している。 |
| 3937 | Ubicomホールディングス | 全国の病院・クリニックにデータ分析、クラウドサービス、開発支援、コンサルティングなど医療ITソリューションを提供。 |
| 9434 | ソフトバンク | 2021年6月1日にヘルスケアテクノロジーズ、MICINと協業してオンライン診療サービス機能を提供開始することを発表。 |
オンライン診療(遠隔医療)関連銘柄は調べると色々と出てきますが、2019年のIPO銘柄「ダイコー通産(7673)」も5G絡みの基地局整備や医療の遠隔操作のための情報ネットワーク構築なども請け負っていることから、オンライン診療(遠隔医療)関連銘柄とされているようですね。
その他、ビッグテータの処理・分析を行う「データセクション(3905)」や、臨床検査薬大手の「H.U.グループホールディングス(旧:みらかホールディングス)(4544)」なども関連テーマとしてオンライン診療(遠隔医療)が挙げられてきている感じでしょうか。
オンライン診療(遠隔医療)はネットワークが不安定だと通信が途中で切れてしまったりすることがあったりするかと思いますが、5G商用化で通信技術が向上すれば通信が安定し、より繊細な映像が遅れたりするようになりそうですね。
コロナウイルスの感染拡大で遠隔医療への注目が高まった印象ですが、2025年問題を前に政府がより遠隔医療の普及に取り組んでくることが予想されるので、中長期的な成長を期待出来そうなオンライン診療(遠隔医療)に関連した銘柄はしっかりと把握しておきたいですね。
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