再生可能エネルギー・クリーンエネルギー(脱炭素電力)関連銘柄

2020年10月26日、菅義偉新首相が所信表明演説にて、“2050年までに温暖化ガス(温室効果ガス)の排出量を実質ゼロにする方針”を示しました。

2015年にフランスのパリで地球の温暖化を止めることを目的とした「パリ協定」が採択されることとなりましたが、協定に参加している各国は温室効果ガスの削減目標を作成し提出することが義務となっています。

「温室効果ガス」というのは具体的には「二酸化炭素(CO2)」や「メタンガス」や「フロンガス」や「一酸化二窒素」などを指すようですが、「水蒸気」も温室効果ガスに該当するようです。

世界全体から排出される温室効果ガスの約80％は二酸化炭素(CO2)のようですが、地球温暖化はこの温室効果ガスが熱(赤外線の一部)を吸収し地表から熱を逃がさないようにしてしまう性質があることから引き起こされていると考えられています。

宇宙に逃げるはずだった熱が温室効果ガスによって地表にたまり地球は温暖化していっているということのようですが、18世紀半ばから19世紀にかけ起こった産業革命以降、世界の平均気温は約1℃上昇しているようです。

海水の温度が上昇しサンゴ礁が白化しているという話や、北極や南極の氷が解けシロクマの絶滅が危惧される話などが取り上げられてきている印象ですが、世界規模で取り組んでいく流れとなっているので、今回は中長期的なテーマ株となりそうな「再生可能エネルギー・クリーンエネルギー(米バイデン)関連銘柄」について改めてまとめてみたいと思います。

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再生可能エネルギー(脱炭素電力)とは？

そもそも「再生可能エネルギー」とはなにかですが、「太陽光発電」であったり「風力発電」や「地熱発電」や「水力発電」や「バイオマス」など、“自然の力で定常的に補充されるエネルギー”が再生可能エネルギーとして挙げられています。

資源に限りがある化石燃料(石油・石炭・天然ガスなど)と違い“永続的に利用可能なエネルギー源”で、温室効果ガスの排出量が少ないものが多いことから、地球温暖化への対策として再生可能エネルギーの主電力化が求められてきています。

二酸化炭素(CO2)排出の国別割合は「エネルギー・経済統計要覧(2020年版)」によると2017年時点で中国が「28.2％」と最も多く、続いて米国が「14.5％」、インドが「6.6％」、ロシアが「4.7％」、日本が「3.4％」、ドイツが「2.2％」となっています。

中国と米国で全体の4割以上を占め、日本は「3.4％」ほどですが、インド、ロシアに次ぎ5番目に多く、石炭火力への依存に対し国際的な批判が集まっているようです。

日本は“高効率な石炭火力発電”の導入が世界的に二酸化炭素(CO2)を削減していく現実的な解として理解を求めてきていますが、日本の発電は現在7割超が火力発電となっており、イギリス、フランス、ドイツなどが廃止を表明する中で日本は石炭火力に依存を続けていると国際的な批判が集まってきています。

日本は地震に伴う福島第一原子力発電所の事故が問題となり、原子力発電にも国民の厳しい批判や反対があるのが大変そうですね。

しかしながら、資源に限りがあるエネルギー源はいずれどうにかしなくてはいけないということを考えると、再生エネルギーを成長させエネルギー源をシフトしていく流れは長い目で見ると避けられない事象という感じですかね。

日本は2002年に成立となった「エネルギー政策基本法」に基づき、中長期的なエネルギー政策の方向性を示す「エネルギー基本計画」を2003年に設けましたが、この計画は概ね3年ごとに見直されることとなっていて、次は2021年夏の改定を目指しているようです。

2020年10月26日の記者会見で梶山弘志経済産業相が実行計画を年末までにまとめると述べられたようですが、「再生エネルギーの主電力化」や「大容量蓄電池の量産支援」などを念頭に有識者会議が行われいくようです。

再生エネルギー・省エネ技術で日本が世界をリードしていた時期もありましたが、脱炭素社会の進展とともに中国や欧州(EU)に市場を奪われ、現在は遅れをとっている状況です。

環境先進国として日本が復権するのは容易ではないようですが、たった一つの技術革新で明暗が大きく分かれる市場のようなので、研究支援や教育に注力し、日本発の技術が開発されてくることを願いたいですね。

新しい技術が開発され実用化されてくるのには、まだしばらく時間を要しそうで、どれほどの利益に繋がってくるかどうかは不透明ですが、定期的に関連報道が飛び交い中長期的なテーマ株となってくるのではないかと思われるので、関連性がありそうな銘柄を一覧としてまとめてみたいと思います。

再生可能エネルギー・クリーンエネルギー関連銘柄一覧

「再生可能エネルギー」「クリーンエネルギー」に関連した銘柄としては、「太陽光発電関連事業」や「省エネ支援関連事業」や「バイオマス発電関連事業」や「電気設備の設計・施工」などを行っている企業が挙げられそうな感じでしょうか。

ざっと挙げてみましたが、「再生可能エネルギー」や「クリーンエネルギー」に関連した銘柄はとても多いです。

株価を上げてきている銘柄もあれば弱い値動きとなっている銘柄もあり、まだ他にもたくさんあるかと思いますが、中でも直近で動きがあった銘柄や、堅調に株価を上げてきている印象の銘柄の詳細について、どういう関連性があり再生可能エネルギー・クリーンエネルギー関連銘柄とされているかをまとめてみたいと思います。

再生可能エネルギー・省エネ支援関連銘柄　ウエストホールディングス(1407)

ウエストホールディングス(1407)は再生可能エネルギー事業や省エネ事業などを行っている会社で、再生可能エネルギー事業としては「高圧・特別高圧太陽光発電」「産業用太陽光発電」「稼働太陽光発電所買収」「住宅向け太陽光発電」「オペレーション・メンテナンス」などを行っています。

メガソーラーから住宅まで、幅広い領域で企画・設計からメンテナンスまで一貫体制で再生可能エネルギーを発電・運用しており、開発実績や販売・施工実績が豊富な銘柄です。

チャートを見ると調整を挟みつつ株価を上げ上昇トレンドが続いている印象ですが、河野太郎規制改革相が規制や基準を順次緩和する方針を示したことが伝わり、規制緩和による利益拡大を期待した買いが入ってきている感じでしょうか。

2020年10月15日に「2020年8月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」を発表していますが、2021年8月期(連結)の通期予想は前期比で売上高が30.0％増の805.53億円、営業利益は13.3％増の81.36億円、経常利益は12.7％増の74.56％増、親会社株主に帰属する当期純利益は10.3％増の48.47億円となっています。

再生可能エネルギー事業のメガソーラー建設・販売が順調で、業績見通しが良いことや、国策テーマに絡んでいることも買い安心感に繋がってきている感じですかね。

また、2020年3月31日に「ウエストホールディングスのタイ法人が国際協力銀行と現地通貨建借入契約を締結」を発表していますが、海外でも事業展開してきており、将来的には東南アジア各国進出を目指しているというのも面白そうな材料ではないでしょうか。

化石燃料に頼らない脱炭素社会の実現を目指し事業を行ってきている会社なので、もうだいぶ株価を上げた印象もありますが、再生可能エネルギー・省エネ支援関連銘柄の本命株の一つとして今後の株価推移にも注目したい銘柄ではないでしょうか。

再生可能エネルギー(太陽光発電・バイオマス発電)関連銘柄　レノバ(9519)

レノバ(9519)は再生可能エネルギー発電所の新規開発・運営管理を行っている会社です。

具体的には太陽光発電、洋上風力発電・陸上風力発電、地熱発電の開発や、バイオマス発電に取り組んでいます。

バイオマス発電は木質資源や植物残渣など、「生物資源(バイオマス)」を燃料とした発電方法のことを言いますが、同社では未利用材から作られた木質チップや、海外の木質パレット、PKS(パーム椰子殻)などをバイオマスと燃料として利活用し、燃料を燃焼させることで発生する高温高圧な蒸気でタービンを回転させ発電しています。

バイオマス発電は火力発電の一種なのに再生可能エネルギーなの？と思われる方もいるかもしれませんが、木質バイオマス発電は限りある資源の化石燃料とは違い、林業が続く限り燃料となる資源が発生し続け、使用してもすぐ補充できることから再生可能エネルギーに分類されています。

また、燃料を発生する際に二酸化炭素(CO2)が排出されるのに再生可能エネルギーなの？と思われたりもするかと思いますが、植物は成長過程で光合成により大気中の二酸化炭素(CO2)を吸収するので、吸収と排出でプラスマイナスゼロという考えのようです。

バイオマス発電で排出される二酸化炭素(CO2)は、もともと大気中にあった二酸化炭素(CO2)を植物が吸収したものであるといった炭素循環の考え方を「カーボンニュートラル」と言うようですが、プラスマイナスゼロであると言うからにはきちんと燃やす分だけ光合成を行う森林を育成するサイクルを大切にしていってくれると嬉しいですね。

同社は2020年10月26日に「当社の大型バイオマス発電事業に関する最終投資決定のお知らせ」を発表していますが、自然の恵みを力にする再生可能エネルギー事業に、地域とともに注力してきている印象なので、国策テーマに絡んだ銘柄として中長期的に強い値動きをしてくるかもしれませんね。

“再生可能エネルギーを他の電源に比べ上位の主力電源にしていく”と経済産業相が表明したことで再生可能エネルギー関連銘柄はテーマ性を強めた印象ですが、中でもレノバは代表銘柄として強い値動きをしてきている印象ですね。

調整で下げる場面もあるかとは思いますが、成長性がありそうで中長期的な国策テーマに絡んでいることを考えると、良さそうなタイミングがないか今後の取引にも注目したい銘柄ではないでしょうか。

再生可能エネルギー(省エネ支援・バイオマス発電)関連銘柄　エフオン(9514)

エフオン(9514)は会社HPで事業紹介を見ると「省エネルギー支援サービス事業」「バイオマス発電」「環境価値付き電力供給」などが明記されてますが、エネルギーの利用、供給の両面から現代の課題に取り組んできている会社です。

ドナルド・トランプ氏と米大統領選を行ったジョー・バイデン氏が、公約として就任後に「クリーンエネルギー革命」という国家的運動をスタートさせるとしていることから、「再生可能エネルギー・クリーンエネルギー関連銘柄」は「バイデン関連銘柄」としても注目されてきている印象ですが、バイデン氏がアメリカの大統領となればクリーンエネルギーに絡んだ政策に関する発言を再度してくるのではないかと思われるので、またテーマ性を強める流れとなってくるかもしれませんね。

チャートを見ると2020年10月22日高値1,050円から株価を下げるも25日移動平均線あたりで切り返してきている印象ですが、バイデン氏が積極的にクリーンエネルギー革命に取り組んでいく流れとなれば、世界的に再生エネルギーへの関心が再び高まることとなりそうなので、PERに割安感があるエフオンはまたテーマ性を強め物色されてくるかもしれませんね。

戻り売りもありそうですが、小売電気事業を再開してきており、省エネ支援サービス事業やバイオマス発電は需要増となってくるのではないかと思われるので、成長性に期待し今後の取引にも注目したい銘柄ではないでしょうか。

再生可能エネルギー(太陽光発電・グリーンエネルギー)関連銘柄　Abalance(3856)

Abalance(3856)はもともとIT企業として発足した会社のようですが、2011年11月に建設機械の仕入れ販売やグリーンエネルギー事業を行っていた「WWB株式会社」を株式交換により完全子会社化したのを契機とし、グリーンエネルギー事業や建設機械事業にシフトした会社です。

2017年3月に太陽光発電所の分譲販売事業を展開する「(株)バローズ」を子会社化し、2019年1月には「(株)鯤コーポレーション(現：日本光触媒センター(株))」を子会社化。

更に2020年10月に「FUJI SOLAR、VSUN」の連結子会社化を発表していますが、今ではグリーンエネルギーがグループの主力事業へと成長し、事業セグメント別売上構成比で見ると、グリーンエネルギー事業が9割以上を占めるまでになっています。

同社グループのグリーンエネルギー事業では、ソーラー発電に関して企画から開発・施工・O＆M(オペレーション＆メンテナンス)まで一貫して行うワンストップソリューションを展開してきていますが、2020年10月5日に大幅な上方修正が発表となったことやテーマ性の流れに乗ったことで株価を大きく上げてきていますね。

チャートを見ると2020年10月21日高値2,026円あたりから調整入りとなるも25日線を割らず強い値動きをしてきている印象ですね。

同社は必要な内部保留を図りつつ安定した配当を継続すととしており、積極的に株主への利益還元策を行うことを基本方針としているので、調整で下げる場面もあるかもしれませんが、良さそうなタイミングがないか、今後の取引にも注目したい銘柄ではないでしょうか。

再生可能エネルギー(太陽光発電・電力取引)関連銘柄　アストマックス(7162)

Abalance(3856)は「再生可能エネルギー関連事業」「電力取引関連事業」「小売事業」「アセット・マネジメント事業」「ディーリング事業」を行っている会社です。

パリ協定だけでなく、事業で使用する電力を100％再生可能エネルギーで調達することを目標とした国際的なイニシアティブ「RE100」や、持続可能な開発目標「SDGs」など、脱炭素社会を目指す動きは今後も世界的に進められていくと思うので、再生可能エネルギー(太陽光発電・電力取引)は、よりニーズが高まっていくのではないでしょうか。

同社は2021年3月期第2四半期累計(4月～9月)の経常利益(連結)が1700万円の黒字となるも、直近3ヶ月(7月～9月)の経常損失(連結)が4000万円の赤字に転落となってますが、時価総額が軽めで買いやすい価格帯なので、業績面への不安が解消されてくれば面白そうな銘柄かもしれませんね。

「再生可能エネルギー」がテーマ性を強めたことで2020年10月半ばあたりから株価が大きく動いてきている印象ですが、中長期的な国策テーマに絡んでいることを考えると、今後の取引にも注目したい銘柄ではないでしょうか。

再生可能エネルギー・蓄電池関連銘柄　正興電機製作所(6653)

正興電機製作所(6653)は電力、環境エネルギー分野をコア事業としている会社ですが、再生可能エネルギーの安定供給とマッチした家電用蓄電システムを中心とし、「10～50kVA出力蓄電システム」や特殊電源装置等を提供しています。

脱炭素社会の実現に向け今以上に発電効率が高い太陽電池の実現や省エネの拡大や水素社会などが求められてきていますが、太陽光発電は「気象条件により発電量が変動すること」や「停電時のトラブル」などが懸念材料として挙げられ、安定的に電力を供給する為に余った電気を蓄え必要な時に使用できる“大容量の蓄電池”も再生エネルギーを主電力化していく上で開発が求められてきています。

梶山経済産業相が高性能な蓄電池や洋上風力発電の整備などに予算を厚く配分する考えも示したことを日本経済新聞が報じていましたが、大容量の蓄電池の量産体制を整える財政支援などにも取り組まれていく見通しであることから、「蓄電池」が関連テーマとして挙げられる同社株もテーマ性を強め物色されてきているようです。

チャートを見ると一ヶ月半ほどで株価を大きく上げた印象ですね。

2020年10月30日に「2020年12月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」が発表となりましたが、通期は前期比で売上高が2.0％増の250億円、営業利益が43.2％増の13億円、経常利益が29.1％増の13億円、親会社株主に帰属する当期純利益が42.7％増の10億円となる見通しで、業績面が悪くないのも買い材料となってきてる感じでしょうか。

蓄電池関連銘柄としては古河電池(6937)、FDK(6955)、ジーエス・ユアサ コーポレーション(6674)、日本ケミコン(6997)、シャープ(6753)などが挙げられるかと思いますが、「再生エネルギー」から派生したテーマ性「次世代蓄電池」「水素エネルギー」「洋上風力発電」「小型原子炉」「電気自動車(EV車)」などに絡んだ銘柄も改めて探ってみるといいかもしれませんね。

米大統領選でバイデン氏が勝利し再生可能エネルギー・クリーンエネルギー関連銘柄は引き続き株価上昇？

菅義偉新首相が取り組む政策に絡んだ銘柄が色々とテーマ性を強めてきている印象ですが、株取引は“テーマ株の流れに乗れるかどうか”で毎日、毎月、毎年の収支が大きく異なってくるかと思います。

今回、再生可能エネルギー関連銘柄として取り上げたウエストホールディングス(1407)、レノバ(9519)、エフオン(9514)、Abalance(3856)、アストマックス(7162)、正興電機製作所(6653)などのチャートを見れば、“テーマ性の流れにいち早く気付き上手くトレード出来れば短期で大きな利益を狙える”というのが分かるのではないでしょうか。

JPモルガンが2020年10月26日に、“再生可能エネルギー関連銘柄の株価は誰が当選しても上昇するだろう”と述べたみたいですが、ジョー・バイデン氏は「クリーンエネルギー革命」を目玉政策としているので、バイデン氏が勝利したことで、まだこれから本命視されてくる銘柄がでてきたり出遅れ株が買われてくるかもしれないですね。

早いもので2020年もあと1ヵ月半ほどとなりましたが、ここまでテーマ株の流れに上手く乗れなかったと少しでも思われる方は、今後のテーマ株に上手く乗れるように、“旬なテーマに絡んだ銘柄情報などをいち早く配信してきている株情報サイト”をなるべくチェックしておくことをお勧めします。

テーマ株投資に役立つ！オススメの株情報サイト【新生ジャパン投資】

「新生ジャパン投資」は、ラジオNIKKEI第1で毎週火曜に配信している株式情報番組「株教室」でコメンテーターをしている「高山緑星」こと「前池英樹」が代表を務めている株情報サイトです。

株初心者の方はご存じないかもしれませんが、20年以上にわたり数多くの大化け銘柄を輩出し続け、相場界のレジェンドとまで言われているのが「高山緑星」こと「前池英樹」です。

アベノミクス相場以降の一部推奨銘柄

証券コード	推奨銘柄	安値	高値	推移
8462	FVC	369	3,185	4ヵ月で8.6倍
3660	アイスタイル	187	1,240	7ヵ月で6.6倍
6616	ダブルスコープ	832	4,590	8ヵ月で5.5倍
3778	さくらインターネット	265	2,110	2ヵ月で7.9倍
2315	SJI	30	154	2週間で5.1倍
4594	グリーンペプタイド	410	2,087	2ヵ月で5.0倍

その他、10倍高となったオウケイウェイブ(3808)やフィルカンパニー(3267)等も推奨してきていますが、2019年は「半導体」に関連したテーマ性をもつAKIBAホールディングス(6840)が年末にかけ大きく株価を上げ+210％を超す上昇となりました。

2020年に入り新型コロナウイルス感染症の拡大によりコロナウイルス関連銘柄として「巣ごもり消費関連」や「テレワーク関連」などがテーマ性を強める展開となりましたが、ここまで相場の流れに上手く乗れていないと少しでも思われる方は、相場の流れに沿ったテーマ株を配信してきている「新生ジャパン投資」のような株情報サイトをチェックしておくことをオススメします。

株は“その時々の強いテーマ株を上手く狙えるかどうか”で日々の収支が大きく違ってくるかと思いますが、2020年、2021年にかけてだとコロナウイルス関連銘柄(ワクチン関連株・バイオ株)や、ウィズコロナ関連銘柄(テレワーク関連株や巣ごもり消費関連株など)を上手く狙えた人と狙えなかった人とで大きく収支の差があるのではないでしょうか。

バイオ株のテラ(2191)や巣ごもり消費関連のBASE(4477)など、テーマ性の流れに沿った銘柄を上手く狙えた方は結構な利益を得れているのではないかと思いますが、今後これからまた色々とテーマ性を強めてくる銘柄はあるかと思うので、効率良く期待値が高い情報を集め収益性が高いテーマ株投資をしていきたいと思われる方は、「新生ジャパン投資」のような業界で著名な方が顔を出していて、利益に繋がる銘柄情報を配信してきているサイトをチェックしておくのがベターかと思います。

今なら新生ジャパン投資から"次なる大化け候補株1銘柄"を無料で配信してもらえます。

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