IoT関連銘柄

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第4次産業革命の中心として脚光を浴びているIoT関連銘柄。まず大きく動くのは2020年と言われており、非常に大きな市場規模になると予測されています。

しかしAIやビッグデータ・クラウドなど、様々な分野が関わるテーマだけあって、多くの関連銘柄が存在します。また、IoTに似ている定義のものが多く、特に混合しがちなM2Mと間違って理解している人も少なくありません。

間違った銘柄を持ってしまわないように、まずはIoTとは何なのか、どんな分野が関わっているのか、どこで使われるのかを知るのが一番だと思います。

そして、IoT関連銘柄を調べる上でよく出てくる「ソリューション」とは何なのか?この言葉にフォーカスを当てて関連する銘柄をいくつかご紹介、そして本命銘柄はもちろんのこと、出遅れ・大穴銘柄も合わせて計12銘柄をご紹介したいと思います。

IoTとは

最近ニュースやネットで「IoT」という言葉をよく目にしますが、正直なところ調べてみても同じような説明ばかりで、結局どういうことなのかイマイチ分かりづらくないですか?
私自身、IoTを調べるにあたって色々なサイトを経由し、それぞれのサイトに書いてあることを繋ぎ合わせて、やっと理解することができました。

今回得た知識に基づいて、IoTとはそもそも何なのか?そして、混合しがちなM2Mとの違いを分かりやすく説明してみます。また、IoTを調べる上で一番理解しづらい「仕組み」はIoTの構造を3層に分けることで、非常にわかりやすくなるんです。

IoTとは「あらゆるモノをインターネットに繋げる」こと

IoTとは「Internet of Things(インターネットオブシングス)」の略で、日本語に訳すと「モノのインターネット」となります。これは1999年Kevin Ashtonという人物によって作られた言葉で、「あらゆるモノ(道具)をインターネットに繋げる」ことを意味します。

インターネットというと、普段私たちが使っているGoogleなどの検索エンジンを思い浮かべるかも知れませんが、検索エンジンはインターネットを使った1つのサービスです。ここでのインターネットは「情報を送ったり受け取ったりする手段」と考えれば分かりやすくなります。

一つ例を挙げてみます。家に誰も居ない時に宅配便が来た場合、普通は誰も対応することはできませんよね?しかし、インターホンがIoT化されたとしましょう。
まず、外出中に宅配便が来た場合、スマートフォンに通知が届き(情報を受け取る)ます。そして、そのまま外出先でインターホンに出て対応する(情報を送る)ことができるんです。

このように、従来は情報を送受信する機能が付いていなかったモノにインターネットを繋げることで、私たちがモノから情報を受けとったり、逆に情報を送ることができるのがIoTです。そして、IoTとよく混合しがちなものに「M2M」があります。

IoTとM2Mの違い

M2Mとは、「Machine-to-Machine(マシンツーマシン)」の略で「to」と「2(two)」が同じ発音であることから、M2Mと略されています。日本語訳は特にありませんが、あえて訳すと「機械から機械へ」となります。

M2Mとは言葉通り、機械から機械へ情報を伝達することを表します。最近CMでよく見る自動ブレーキなどの自動運転技術で例えると、機械Aが車外の状況を読み取り、機械Bに伝えます。その情報を受け取った機械Bが正しい運転を実行する。といった風に、機械だけで完結するものがM2Mです。

つまり、IoTとM2Mの違いは、私たちが介入できるかどうかです。
IoTは、遠隔から操作したり・データを受け取ったり、あくまで私たちがモノを使います。M2Mはリアルタイムでの正確な動作を機械が判断し、機械が実行することを意味します。

IoTの仕組みは、3層に分けると簡単

では、IoTとは一体どんな仕組みで成り立っているのでしょうか?IoTのことを調べる上で一番複雑で難しい部分だと思います。

IoTは、デバイス・ゲートウェイ・サーバーの3層に分けることができ、この3つが連携してデータを送りあっているだけです。あとは、それぞれの言葉の意味を知るだけで簡単にIoTの仕組みを理解することができるんです。

1.デバイス

「デバイス」とは私たちの使う家電製品に当たるものです。この「デバイス」には2つの役目があります。

1つ目は「センシング」と呼ばれる、状況を読み取る役目です。デバイスに搭載された「センサ」を使って温度や速度を測定したり、光や画像を認識したりなど様々な状況を読み取ります。例えると、温度を皮膚で感じ、目で画像を見る人間の五感と同じ役割です。

そして2つ目の役割が「フィードバック」です。フィードバックとは、情報を受け取った際に実行する行動を指します。このフィードバックには「可視化」「通知」「制御」の3種類あります。

フィードバック分類表

このように、状況を読み取ること実行することを担っているのがデバイスです。

2.ゲートウェイ

モノをインターネットに繋げると言うと、家電製品などが直接インターネットに繋がっていることをイメージするかもしれません。しかし実際は、回線やコストなど様々な要因によって接続できないモノが多数存在します。それを解決するのがゲートウェイです。

ゲートウェイは、モノとインターネットを仲介する通り道と考えてください。モノから送信されたデータはゲートウェイを通り、インターネットを介して他のモノに送信され、逆に受け取る場合はインターネットからゲートウェイを通ったデータを受け取ります。

3.サーバー

サーバーとはデータを蓄積する機械のことです。センサが読み取った情報は、用途によって他のデバイスに送信されることもあれば、サーバーに蓄積されることもあります。

私たちの捨てたゴミが地域ごとに決められたごみ収集所へ集められるように、データも各企業・用途ごとに決められたサーバーへ集められます。

デバイス・ゲートウェイ・サーバーの3層を連携させると、

  1. デバイスが読み取った状況をゲートウェイに送る。
  2. ゲートウェイからインターネットを介して他のデバイス・サーバーに送られる。
  3. それを受け取った他のデバイスが実行。サーバーが受け取った場合はデータを蓄積。

というIoTの仕組みが理解できると思います。

そして、最後に出てきた「サーバー」。実はこの「サーバー」の使い方を変えたことによってIoTが大きく進歩しました。

IoTを進歩させたクラウドとビッグデータの関係

IoTを調べる上で「クラウド」と「ビッグデータ」という言葉をよく目にすると思います。

これらは非常にシンプルで、それぞれ

  • クラウド – 必要な時に必要な分だけサーバーを利用できるサービス
  • ビッグデータ – 膨大な量のデータ

といった簡単な意味合いになります。

一見、「クラウドとビッグデータに何の関係が?」と思うかもしれません。しかし、この2つは密接な関係にあり、IoTを大きく進歩させました。

IoTによって膨大なデータを得られるようなにった反面、毎日増えていく膨大なデータを蓄積し続けるには、大きなサーバーを増やし続けなくてはならず、管理作業とコストも増加し続ける悪循環にありました。しかし、クラウドの発達によって、サーバー管理の必要が無くなり、初期費用が圧倒的に安くすむようになったので、様々な企業が活用することが可能となりました。

そして今後、IoTで収集されたビッグデータは様々な用途に活用され、大きな市場規模を形成すると予測されています。また、IoTは企業だけでなく、私たちの身の回りにも活用され始めています。

IoT機器の活用例と市場規模

今後、私たちの生活に浸透するであろうIoT技術はどういう風に役立つのか?そしてどれくらいの市場規模を形成するのか?具体的な活用例と今後の市場規模予測をご紹介します。

IoTの活用例

皆さんはオムニ家電・スマート農業という言葉をご存知ですか?巷で話題のIoTは、私たちの身近な家電製品・医療・農業にも活用されています。

家電製品におけるIoTーオムニ家電

IoT関連で一番身近なものと言えば家電製品でしょう。IoTを使った家電製品はオムニ家電と呼ばれ、例えば、音声認識で今日の献立を一緒に決めてくれるオーブンなどが話題になりました。

最近ではスマートフォンで中身を確認できたり、Amazonに商品を注文できる冷蔵庫や、IoT家電と連動して指示したことを実行してくれるロボットも発表されています。「200℃でオーブンを予熱しておいて」「賞味期限が近い食材は?」など、問いかけるだけで家電製品が全てこなしてくれるSF映画のような未来も近づいています。

しかし、家電製品のほとんどがIoT化することについて、セキュリティ面が懸念されています。現在起こっているPC・スマートフォンへの不正アクセスが、冷蔵庫・オーブン・洗濯機などにも及ぶ危険性があるのです。これにより、1台で家中すべてのIoT家電用を守るセキュリティシステム製品も開発・販売されています。

医療におけるIoT

現在開発が進められているものの中に、「センサーを搭載した薬」があります。このセンサーは体内で溶けるようになっており、溶ける際に発する電波で、服用者の体調や摂取した状態がサーバーに送信されます。これにより薬を摂取したかどうかやその時の体調が管理できます。

また、グーグルはコンタクトレンズにインターネットとセンサーを搭載して、涙の成分から血糖値を測定する「糖尿病患者医療支援コンタクトレンズ」の開発を進めています。これにより、特別な医療機器を装着したり、わざわざ病院へ足を運んで血液検査をする必要がなくなり、リアルタイムで血糖値などの状態が分かるようになるそうです。

センサ搭載コンタクト画像

農業におけるIoTースマート農業

一見関係のなさそうに思える農業ですが、スマート農業と呼ばれるIoT化が進んでいます。農業では、AIやIoTを駆使することで農機の自動走行による安全な無人作業の実現、ロボットによる自動収穫など、様々な作業の自動化が研究されています。また、画像解析を使うことで「赤いトマト」を判別し、収穫すべきもののみ収穫したり、害虫による植物病の兆候を早期発見するなど、生産現場での「可視化」が進んでいます。

作業を正確に効率よく行えるこの農業ロボットのコストは、2027年までには人が行う場合と変わらないくらいのコストになっており、農業の高齢化に伴う人手不足の改善につながると言われています。

様々な場面で活用され始めているIoTですが、今後、一体どれくらいの市場規模になってゆくのでしょうか?

IoTの市場規模

様々な産業の市場調査のレポートを公開しているReportsnReportsによると、2016年には160億ドル(約1兆8000億円)だったIoT市場は、2023年には1950億ドル(約22兆円)にまで成長すると予測されています。

NCTAデバイス数予測グラフ

また、アメリカのテレビ事業者連盟NCTAは、2014年にIoT機器の普及予測グラフを公開しています。グラフによると、2017年では約300億台にまで増加し、さらに2020年には500億台以上ものIoT機器が世界中で使われていると予測されています。

IoT需要分野グラフ

さらに、ICTアドバイザリ企業のGartnerは2014年に「IoT半導体はどの分野からの収益が多いのか」を示したグラフを公開しています。
消費者自動車産業工業関連その他に分かれており、消費者がほとんどを占めている2013年から時間と共に自動車産業工業関連からの需要が伸びていく予測です。

企業で使われるIoT機器の増加の背景には「ソリューション」が関係しています。この「ソリューション」によって様々な場面のIoT化が進んでいるといっても過言ではありません。

IoTソリューションとは?IoT関連銘柄の中でも期待大!

IoT関連銘柄を調べていると「IoTソリューション」という言葉がよく出てきますよね?
これはIoTを使ったビジネスモデルの1つであり、IoTを駆使することで企業の問題を解決するサービスのことです。

IoTによって企業の問題を解決するIoTソリューションですが、一体どのような場面で役立っているのでしょうか?NECが行っているIoTソリューションの画像と共に紹介します。

ソリューション画像

IoTソリューションで可能になることは「見える化」が主に挙げられます。これはデバイスの説明に出てきた「可視化」を分かりやすくした言葉です。例えば、物流の分野を「見える化」すると、何がどこにどのように届いているのかをリアルタイムで把握できるようになります。

流通・サービスの分野では、店舗の売り上げデータから最適な特売価格を算出する「特売価格最適化」。また、複雑な条件を加味して商品の需要を高精度に予測し、販売計画の見直しを図るこ「商品需要予測」。そして、店舗などに設置しているカメラで画像解析をすることで、人の行動パターンを解析する「人流解析」を行い、どのコーナーを見た客が次にどこに行きやすいかなどを「見える化」することで、商品を置く場所を最適化するための参考データを得ることができます。

画像解析は人流解析だけでなく、犯罪防止のためのセーフティ機能にも使われています。大量の顔画像から短時間で同一人物を特定したり、混雑環境での異変、犯罪に繋がりやすい行動を検知することが可能です。

上記以外にも様々なIoTソリューションサービスがあり、これから説明する本命IoT関連銘柄では、NSW[9739],日立製作所[6501],NEC[6701]がIoTソリューションに力を入れている会社になります。

IoT関連銘柄【情報・通信業が注目上昇!本命銘柄7選】

ジグソーを筆頭とする人気の本命IoT関連銘柄を7つご紹介します。

[3914]JIG-SAW(ジグソー)

JIG-SAW(ジグソー)[3914]の株価チャート

ジグソーは、AI(人工知能)によるビッグデータの自動制御やネット環境の自動監視システム、システム管理・システム運用においてのサポートを主に展開している会社です。ビッグデータを得意としていることから、AI、ビッグデータ、IoT関連銘柄と様々なテーマに関連している銘柄です。

2017年5月、サーバー・クラウドの運用を行っているGMOクラウドと「IoTの窓口」における提携を発表しました。「IoTの窓口」とは、MGOクラウドが提供する、企業がIoT化するにあたっての企画・開発、無料相談などを行うサービスです。

サーバー・クラウドを運用し、20年以上にわたりインターネットにかかわり続けてきたMGOクラウドと、ビッグデータの監視・運用のノウハウを持つジグソーが提携することで、様々な問題に対応することが可能となりました。

また、2016年にはAIやIoTなどの流行テーマにて人気化し、株価 5,420円から23,920円と2ヶ月で4倍以上にまで値上がりしたこもあり、今後AI、ビッグデータ、IoT関連銘柄どれにおいても目が離せない企業となっています。

[8031]三井物産

三井物産[8031]の株価チャート

三井物産は資源・エネルギー、物流ネットワーク、生活産業、インフラの4つに関する様々な事業を展開している商社です。

また、三井物産は多くのIoT企業と連携・出資を行っています。ハードウェア・クラウドを得意とするウフル、AIを使ったIoT事業を行うGRID、IoTデータ管理ソフトウェアの開発・販売を行っているOSIsoftなどの会社と連携事業を行っており、IoTに積極的な会社なので注目しておきたいです。

様々な会社・テーマに関連する銘柄なので、IoT関連だけでなく他のテーマ株としても目が離せません。

[6503]三菱電機

三菱電機[6503]の株価チャート

三菱電機は日本の大手総合電機メーカーで、三菱グループの中核の会社です。IoTを第4次産業革命ととらえ、特に力を入れて展開しています。

代表すべき事業は電波の「見える化」です。対象となるエリアの航空写真から3次元モデルを構築することで、現実に近い条件での電磁界シミュレーションを可能にしました。また、この電波の「見える化」によって専門家による無線機器の配置設計が不要になり、街全体だけでなく、トンネルやオフィスへのIoT導入にかかる時間やコストの削減にも貢献するそうです。

電波の見える化画像

IoTを導入にするにあたって下地となる技術を開発した三菱電機は、IoT関連には欠かせない銘柄といっても過言ではないでしょう。

[3690]ロックオン

ロックオン[3690]の株価チャート

ロックオンは元々、インターネット上での企業と顧客のコミュニケーション円滑化を目的とする「マーケティング オートメーション カンパニー」として活動していました。また、デジタルマーケティングとEコマース(電子取引)の2つの分野で事業を展開しており、両事業国内シェアNo.1の会社でした。

しかし、2015年11月17日の決算発表にて、「マーケティング ロボット カンパニー」へと経営方針を変革することを発表。
この「マーケティング ロボット カンパニー」とは、リアルとネットを融合した「企業と顧客のコミュニケーションの円滑化(自動化・効率化)」を目的とした営業方針です。つまり、これまでの事業で培った「ビッグデータ」「人工知能(AI)」「IoT」の技術とビジネスモデルを活用し、ネット上に限らずリアル領域(現実)でも事業を推進していくとのことです。

経済産業省の試算では、ロボット事業は2035年には10兆円産業になるとされており、ロックオンもロボットを使ったリアル領域(現実)へのマーケティングに踏み切ったことで、新たなIoT関連銘柄として脚光を浴びました。

経済産業省ロボット事業グラフ

[9739]日本システムウエア(NSW)

日本システムウエア(NSW)[9739]の株価チャート

NSWはIoTソリューションサービスの一環として、様々な事業内容に対してのプラットフォームを展開しています。IoT化が進む今、IoT専用クラウドプラットフォーム「Toami」が注目されています。

IoT専用プラットフォーム「Toami」とは、通信環境を選ばないアプリを使ってネット上でIoTを編集できるというものです。様々な機能をクリック一つで追加でき、プログラミングを使わずにIoTの開発ができます。これにより、IoTサービスの導入までのスピード短縮・コスト削減を可能にしています。

この「Toami」によってIoT化を比較的容易にし、IoT発展の促進に貢献しているNSWですが、他社のプラットフォームとの競争が気になるところです。

[6501]日立製作所

日立製作所[6501]の株価チャート

日立製作所もIoTソリューションサービスに力を入れている一つの企業です。鉄道・公共・製造・医療・物流・エネルギー・農業の分野に分けて展開しています。

また、NSWと同じくプラットフォームを開発しており、IoTプラットフォーム「Lumada」を使って数々の企業の経営課題を解決しています。近年心配されている建物の老朽化に伴う現状把握を効率的に実施したい、という依頼では、電車や営業車にセンサを取り付け、走行中に建物のデータを収集するという画期的な方法を提案しています。

独自のプラットフォームとソリューションサービスを持つ日立は、農業のIoT化にも精通しており、IoT関連銘柄に加えスマート農業関連とも言えるでしょう。

[6701]NEC(日本電気)

NEC(日本電気)[6701]の株価チャート

NECは2015年7月に、2020年のIoT関連事業の売上高を3000億円に拡大、チームの人員を500人に拡大することを発表しました。これによりIoT関連事業の本格的な拡大の意向が見受けられ、IoT関連銘柄の本命として注目されました。

ソリューションとはでご紹介したサービス以外にも、新たに様々なソリューションを発表しています。2017年5月には、AIを活用してCustomer Experience(顧客経験価値)の理解を通すことで、企業と顧客の絆を強化するソリューションを体系化し「NEC Customer Experience Solution」として確立させました。これによりビジネスモデルが劇的に変わる業種(製造、金融、流通、サービス業)の顧客を中心に提案していくとのことです。

また、ガスメーターの指針データをIoTで送信し、それをAIで分析することでガスの供給計画や配送ルートを提案するサービスを開発中との発表もあり、IoTに積極的な銘柄の1つとなっています。

ロックオンと被るところはあるものの、規模が大きいだけに様々な事業を展開しており、時価総額も大きいので安定的な銘柄と言えるでしょう。

IoT関連銘柄【ココが狙い目!大穴・出遅れ銘柄5選】

時価総額極小のぷらっとホームをはじめとする、大穴・出遅れIoT関連銘柄を5つご紹介します。

[6836]ぷらっとホーム

ぷらっとホーム[6836]の株価チャート

ぷらっとホームはゲートウェイを開発・販売している会社です。同社製品は「OpenBlocks IoT」と呼ばれ、最新のものは「OpenBlocks IoT BX5」になります。

OpenBlocks IoT画像

この「OpenBlocks IoT BX5」は従来のOpenBlocks IoTシリーズがNTTドコモ LTE/3GやKDDI LTEに対応したもので、IoTの導入に必要な要素・部品が全てパッケージ化されているため、IoT導入を非常に容易にしました。これによりIoT化を考えている企業が導入しやすくなり、産業のIoT化を促進させました。

また、このOpenBlocks IoTを売り出すにあたって、「センサ」「デバイス」に精通した企業と連携をとる「IoTセンサー・デバイス パートナープログラム」を開始しました。開始時点ですでに7社が参加しており、今後も多くの企業との連携が期待できそうです。

さらに、ぷらっとホームは時価総額が33億円と極小で、これから大化けする可能性を秘めた狙い目の銘柄となっています。

[3727]アプリックス

アプリックス[3727]の株価チャート

アプリックスは元々、パソコン・スマートフォン向けのソフトウェアを電子機器メーカーにライセンスすることが柱の企業でした。しかし、高い収益性を維持するのが難しくなったことから、従来の事業を整理した上でIoT事業を中核とすることを2016年2月22日発表しました。

アプリックスでは、製品に組み込むことで効率的に管理できるモジュールから、アプリ、ビッグデータ対応のクラウドサービスまでを一貫して提供することで、世界最大手キッチンシンクメーカー「フランケ」や北米大手ペット用品メーカー「OurPet’s」をはじめとする国内外の企業からの採用が増加しています。

ビジネスモデルを転向したことによって、IoT関連銘柄として脚光を浴びることとなったアプリックス。今後、モジュールの売り上げに加え、アプリやサービスの提供による売り上げも計画しているそうで、まだまだ目が離せない銘柄です。

[9640]ソラコム

ソラコム[9640]の株価チャート

ソラコムはIoTプラットフォームを提供している会社です。IoTプラットフォームとは、IoT製品を作るうえで基盤・土台となる部分で、必要となる処理をあらかじめ準備しておいて、簡単に利用できるようにするものです。

そして、2017年6月15日ソラコムはグーグルクラウドと連携することを発表しました。プラットフォームの”準備”は主にクラウド上で行うことに加え、グーグルクラウドにはマップサービスがあり、IoT製品にとって位置情報は必須となってくることからグーグルクラウドとの連携を決定したそうです。

また、IoT製品の通信手段は様々ですが、接続可能エリア・セキュリティ面・接続の容易性からIoT製品の回線はモバイル回線が最適とし、LTE/3Gにも対応されています。このモバイル通信を1日10円から従量課金で使えることで、少ないコストでIoT/M2Mを可能にすることが目玉となっています。

ソラコム画像

IoT製品の土台部分の開発に加えグーグルとの連携もあり、今後大きな期待ができる銘柄だと思います。

[3626]TIS

TIS[3626]の株価チャート

TISは三菱東京UFJ銀行のシステム子会社として設立された会社です。現在JCBを中心としたクレジットカード会社の基幹システム(主な業務を支えるシステム)として国内シェア率50%弱で首位。また、近年ではデビットカード・プリペイドカードのシステム構築おいても注目されています。

TISは2016年4月5日、IoTを活用した「消費電力可視化サービス」の開始を発表しました。これは、配線にクリップセンサを取り付けることで、消費電力データを収集し、専用のWebサイトでリアルタイムに確認できるというサービスです。

TIS電力可視化資料1

これらのデータを分析することで、消費電力の抑制に加え、各機器の利用時間帯を把握できるため、主に多くの拠点を持つ飲食業などに利用される見込みとなります。

TIS電力可視化資料2

時価総額が大きく安定的ですが、基幹システムでの実績に加え、飲食店による「消費電力可視化サービス」の利用でIoT関連銘柄として期待できる銘柄です。

[3858]ユビキタス

ユビキタス[3858]の株価チャート

ユビキタスは、ソフトウェアの開発・ライセンス提供を行っている会社です。ソラコム同様IoT製品の基盤となるプラットフォーム「dalchymia(ダルキュミア)」を提供したことでIoT関連として名前が挙がるようになりました。

しかし、事業譲渡に伴い2017年4月1日より、dalchymiaはソーバル株式会社が運営することとなりました。譲渡後もユビキタスとソーバルはIoT事業において提携し、ユビキタスのソフトウェア開発技術とソーバルの注力するAI・クラウドの連携によって新たなサービスを提供していく方針だそうです。

プラットフォームを譲渡したことで、ユビキタスは元々得意とするソフトウェア開発に力を入れることができ、ソーバルは譲り受けたプラットフォームと共にAI・クラウドの開発を進めることができるので、今後この2社の連携によってより良いサービスができることを期待したいです。

まとめ

IoTとは世界を大きく進歩させるものであり、まずは2020年を境に大きな市場を形成すると言われています。この期待された技術の波に乗るための準備はできたでしょうか?

IoT関連銘柄は非常に数が多いので、IoT自体のことをきちんと理解し、各銘柄のサービス内容が何に使われるのか、提供しているものが本当に関係あるのか、見極めながら物色してください。

IoT市場が大きく動く2020年に備えて情報源を確保しよう!

IoT関連銘柄が本当に化ける時、それは2020年と言われています。
「まだまだ先だから関係ない。」「先を見て今から準備しよう。」
アナタはどう考えますか?2020年に備えて着実に資産を増やそうと考える人がほとんどではないでしょうか。

株式投資の中でも、話題性や思惑が先行して値を上げる傾向が強いのがテーマ株。
間違った情報・銘柄を掴んでしまわないためにも、
信頼できる情報源から価値ある情報を取り入れることが重要となってきます。

株マイスター

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