ガソリン車から電気自動車(EV)へシフトする流れを受け注目を集めるテーマ株「電気自動車(EV)関連銘柄」。
2017年下期あたりから関連報道が増え株式市場で話題となってきているテーマ性かと思いますが、菅義偉首相が2020年10月に行われた臨時国会で“2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする”と発表したことや、自動車の電動化(EV化)を進める方針が公表されたことなどで、「電気自動車(EV)関連銘柄」は国策絡みのテーマ性として改めて注目されてきている印象ですね。
2017年4月、アメリカの電気自動車メーカー「テスラ・モーターズ」が、時価総額で首位の「ゼネラル・モーターズ」を上回り、全米1位の自動車メーカーへと上り詰め大きな話題となりましたが、テスラ社は2021年に入り時価総額が8000億ドルを突破してきています。
米国株をされている方でテスラ株を2017年から2018年にかけ買われていた方は、同社株が2020年に入ってから大きく上げたことで結構な資産増となっているのではないでしょうか。
ここ数年で自動車産業も大きく変わり、「バッテリー・電池関連」や「半導体・充電関連」など、幅広いセクターへ物色人気が波及してきていますが、“EVシフトの流れ”が追い風となっている企業にしっかりと注目し、投資機会を掴んでいくようにしたいですね。
2020年12月、東京都の小池百合子知事が2030年までにガソリン車の新車販売禁止を宣言し話題となりましたが、電気自動車の市場拡大による需給増加はどのセクターに影響を与えるのか？
資金流入が続くEV関連株の好調はいつまで続くのか？
中長期的なテーマ性で2021年も関連報道が続くことが予想される「電気自動車(EV)関連銘柄」について、その市場規模拡大の裏側や、主力と見られる本命株など、EVシフトの流れを掴む上でチェックしておきたい情報を改めてご紹介してみたいと思います。
目次
電気自動車(EV)とは？
電気自動車は、「Electric Vehicle(エレクトリックビークル)」を略してEVと呼ばれます。
文字通り、電気をエネルギーにしてモーターを駆動させて走るクルマですが、他のエコカーとどこが違い、どんな特徴を持っているのでしょうか？
そして、なぜこれほど注目される存在となったのでしょうか？
テスラを筆頭とする電気自動車(EV)が世界中で注目されるワケ
今ではEU(欧州連合)をはじめとし、120以上の国と地域が「2050年までに温室効果ガスを実質ゼロにすること」を目標に掲げていますが、世界中の自動車メーカーが一気に「EVシフト(電気自動車へ移行)」しはじめたのは、多くの国が厳しい環境方針を示したからです。
各国が温室効果ガスをゼロにする声明を掲げる背景には、深刻な大気汚染問題や地球温暖化を受け脱炭素社会実現に向け取り組まれることとなったパリ協定(気候変動抑制に関する多国間の国際的な協定)があります。
2015年にドイツ・フォルクスワーゲン社のディーゼル排気ガスの不正問題が発覚し世界的な話題となりましたが、クリーンディーゼルとして評価されてきたディーゼル車の信用は大きく損なわれ、これを機に策定された環境基準への対応策として電気自動車が一躍脚光を浴びることとなりました。
2017年6月に、インド政府が2030年までにガソリン車とディーゼル車の販売を禁止する方針を打ち出し、翌7月にはフランスとイギリスが相次いで同様の施策を2040年までに行う旨を発表。
さらに8月には、ドイツもディーゼル車の段階的販売禁止方針を示唆しました。
当時このニュースは、世界の、特に日本の自動車関連産業に大きな衝撃を与えました。
中国は2060年目標としていますが、「世界の平均上昇気温を産業革命以前に比べ1.5度に抑える」という努力目標があり、そのためにはCO2排出量の多いガソリン車を電気自動車(EV)へシフトしなければいけないということですね。
電気自動車(EV)は水素自動車やハイブリッド車とどこが違うの？
普段、自動車関連の話題が身近な存在ではない方からすると、「電気自動車(EV)」に「水素燃料電池車(FCV)」、さらには「ハイブリッド車(HV)」に「プラグインハイブリッド自動車(PHV)」…「一体何がどう違うの？」と、疑問に思われる方も多いのではないでしょうか？
EVと水素自動車、そしてハイブリッド車の大きな違いは「どんなエネルギーを使い、どうやってタイヤを動かしているか」にあります。
そこで、具体的にどのような違いがあるのかを見ていきましょう。
- ●電気自動車
- 略称はEV（Electric Vehicle）
別名：純電気自動車、完全電気自動車。BEV（Battery Electric Vehicle）
充電スポットから充電し、バッテリーに蓄電した電力でモーターを駆動させる
補給口は急速充電ポートと普通充電ポートの2つ - ●ハイブリッド車
- 略称はHV（Hybrid Vehicle）
ガソリンを給油してエンジンを動力としつつ、発電した電気でモーターも駆動
補給口は給油口ひとつ - ●プラグインハイブリッド車
- 略称はPHEV（Plug in Hybrid Electric Vehicle）、PHV（Plug in Hybrid Vehicle）
コンセントから電力をチャージして電気のみでモーターを駆動して走行
電池残量が減るとガソリンを使いエンジンによって走行
補給口は急速充電ポートと普通充電ポート、そして給油口 - ●燃料電池車／水素自動車
- 燃料電池車と呼ぶのが一般的
略称はFCV（Fuel Cell Vehicle＝フューエルセルビークル）
水素と酸素を化学反応させて電力を作り、モーターを駆動
インフラとして、高価な水素ステーションを多数設置しなければならない
現状、設置が進まず、あまり普及していない
■各種エコカーの特徴
2020年に「トヨタ自動車(7203)」「日産自動車(7201)」「ホンダ(7267)」がそれぞれ、二酸化炭素(CO2)と水素の合成液体燃料「e-fuel(イーフューエル)」の研究開発に本腰を入れることが報道され話題となりましたが、自動車メーカーは厳しくなる環境規制への対応を求められてきている格好ですね。
電気自動車(EV)は価格低下と補助金や維持費でリーズナブルに
電気自動車(EV)は高い、そう言われたのはもはや過去の話となりそうです。
これまで日産の「リーフ」やテスラの「モデル3」やホンダ初の量産型EV車「ホンダe」などが発表され話題となってきていますが、以前に比べると価格はずいぶんリーズナブルになっています。
補助金も設定されていますし、これまで同様、維持費はガソリン車に比べて割安です。
家庭や事務所の電気契約を再生可能エネルギーで賄うようにすれば最大80万円もの補助金を受けれるようになり、2021年はEV車の購入を検討される方もだいぶ増えるのではないでしょうか。
2021年に「HV」の販売台数を「EV」が上回ると言われていますが、これから発売されてくる電気自動車も、価格設定を下げてくると思われます。
2020年12月に行われたオンライン懇親会で、トヨタ自動車の豊田会長が“2050年カーボンニュートラル宣言は自動車業界にとってはありがたい”としつつ、難しいチャレンジでもあると語られていましたが、電気自動車(EV)の販売台数が増加し普及率が大きく伸びることは、EV関連銘柄に資金が向かうきっかけとなるでしょう。
電気自動車(EV)の購入費用は補助金で大幅減額
最新の電気自動車(EV)は車両購入時の負担が小さくなっています。
まず車両価格ですが、新型リーフの最廉価モデル(リーフS)は3,326,400円(税込)。
2010年に発売された初代リーフの最廉価モデルは376万円ほどでしたから、当時と比べると40万円以上安くなっています。
価格が安くなったのに対し、航続距離(一充電走行距離)は当時の2倍の400Kmを達成してきています。
実用上の利便性ももちろんですが、これはクリーンエネルギー自動車(CEV)等導入促進対策費補助金(CEV補助金)の交付額にも影響します。
2018年時点でCEV補助金の交付額の単価は1,000円/Km、新型リーフの場合、CEV補助金は40万円が交付額となりました。
EV車の普及を促すために購入時の補助金が40万円から2倍となる最大80万円に引き上げられることが発表されましたが、以前よりお得に電気自動車(EV)を購入できるようになってきてる感じですね。
エコカー減税の期限が2021年5月から2年間延長され話題となりましたが、新型リーフのSグレードを例にとると、取得税78,700円と重量税22,500円が100％減税されタダに？、自動車税は75％減税され、29,500円が7,500円になり22,000円の減税、これら購入時の減税分だけでも123,200円となり、以前の補助金でもCEV補助金と減税分で合計523,200円も購入時の負担が減った格好でしょうか。
しかも、補助金は自治体が独自に実施している補助事業と併用することもでき、例えばEVの場合、東京都だと補助金30万円を受けることができます。
これだけ優遇されると、電気自動車(EV)に心が揺れるのも当然と思えてきますね。
電気自動車(EV)は維持費の安さでも普及を促進
前項目以外に電気自動車(EV)は、維持費(ランニングコスト)にもメリットがあります。
重量税は次回車検時も免税となり無料、自動車税は次年度以降5年度分が75％減税されます。
自治体によっては他にも減免措置があることがあり、例えば東京都ですと、自動車税は購入年度とその翌年から5年度分は課税免除、つまり無料となります。
燃料費については、1Km辺りの燃料代はガソリンより6～10円程度安いという感想が一般的です。
仮に年間5,000Km走る方なら3万～5万円、年間100,000Km走る方なら6～10万円ほどの節約になります。
メンテナンス費用も、エンジンを持たないEVはオイル交換などの整備項目が省けるため、ガソリン車に比べて年間15,000円～25,000円程安いようです。
走行距離が多い人、長く所有する人ほどお得感が非常に高くなるので、維持費(ランニングコスト)のメリットもEV普及のプラスとなってきそうですね。
自動運転システムとの相性が良いのも電気自動車(EV)関連株の魅力
電気自動車(EV)には、自動運転システムとのコラボレーションも期待されています。
電動モーターを原動機とするEVは、ガソリン車やディーゼル車などの化石燃料車より機械としてのレスポンスが速いのが特徴。
ですから、自動運転の制御システムからの指示に「より早く」反応し、安全性が高まると考えられます。
同様に、最大の部品であるパワートレイン(原動機)までが完全な電気駆動の電子制御システムとなることでIoT(IcT)関連技術との親和性も高くなります。
自動運転関連銘柄や、IoT関連銘柄と、ともに人気の高い株式テーマとして相乗効果を期待できるのは大きなアドバンテージです。
自動運転・IoTに関連した材料の発表や物色買いに連鎖し、電気自動車(EV)関連銘柄にも注目が集まりやすくなるからです。
このような自動運転システムと連携しやすい相性の良さも、電気自動車(EV)関連銘柄の魅力といえるでしょう。
出展：日産 https://www3.nissan.co.jp/vehicles/new/leaf.html
電気自動車(EV)の未来は充電器と電池関連の技術革新がカギ
次世代のクルマの主流となるであろう電気自動車(EV)ですが、課題もあります。
特に、バッテリーの能力不足に伴う航続距離の短さと、自宅外でチャージするための充電スポットの少なさが大きな問題点と言われます。
さらに、まだまだ選べる車種が少ないこと、そして車両価格がまだ高額であることを挙げる人も少なくありません。
電気自動車(EV)が普及するにあたり、どのようなことがハードルとなるのでしょうか。
電気自動車(EV)はバッテリー技術の進化が航続距離に直結する
EV最大の課題は航続距離の短さ。
これは車載する駆動用バッテリーの能力に依存しますが、日産リーフは、フル充電で400㎞の航続距離を達成し、大幅に行動範囲を広げました。
車載用バッテリーの主流であるリチウムイオン電池は、関連企業が強力に開発を進めています。
これからもさらに性能アップとコストダウンが進むでしょう。
一方では、全固体電池やマグネシウム電池といった異種の電池の開発も進んでいます。
EVの航続距離に直結する技術分野なだけに、テーマ株としても見逃せません。
いずれの方式が優位に立ってくるかは今後の研究開発によってくるかと思いますが、まだ航続距離の短いライバル車も、開発にかけている費用を考えると、次々と性能を上げてくるのは間違いないでしょう。
電気自動車(EV)は充電スポットのさらなる拡充がポイント
そして、もうひとつ電気自動車(EV)の課題として挙げられる充電について。
こちらは充電スポットの設置数がまだ不足気味と捉えられているところが問題です。
充電スポットは2018年時点で充電器が全国で28,000基ほど、急速充電器が7,000基ほど設置されていましたが、2020年8月時点で充電器が全国で30,000基を超え、急速充電器が7,900基ほどと増えてきている感じですかね。
まだ物足りないところもあり、充電時間が長いことも不安の対象となっており、これも技術の進歩を待ち望んでいるのが現状でしょうか。
インフラとしての充電スポットの拡充と、充電器の能力アップが求められています。
自動車メーカーが電気自動車(EV)開発に本腰を入れ低価格化
もう一点、電気自動車本体の価格の高さも問題でしょう。
しかしこれは販売台数との兼ね合いで大きく変わるものです。
普及が進み、生産台数が増えれば自然に価格は下がっていくはずです。
同様にラインアップの少なさも、EVの台数が増えれば増えるほどバリエーション豊かに展開されるでしょう。
高級セダンと高級SUVを揃えるテスラを除けば、今はまだコンパクトカーが電気自動車の多数を占めます。
しかし、バッテリーなどの急速な進歩と地球規模の環境基準の動きにより、今後は大幅に電気自動車が増えるはず。
となれば、価格は下がり、より多くのニーズに応える車種展開とされるのは間違いありません。
電気自動車(EV)関連テーマとなる基盤技術の進化に期待大
前述のとおり、電気自動車(EV)にはまだクリアしなければならない課題があります。
しかし逆にいえば、今ある課題こそが需要があり伸びていく関連テーマとも言えます。
近い将来解決されるであろう基盤技術を中心とした関連銘柄を、バッテリー関連と充電器関連メインでご紹介します。
出展：日産 https://www3.nissan.co.jp/vehicles/new/leaf/performance.html
電気自動車(EV)とリチウムイオン電池関連銘柄
現在、EVやPHEVにもっとも多く搭載されているバッテリーとして、リチウムイオン電池関連銘柄はエコカー分野で独占的な市場を確保しています。
電気自動車(EV)関連銘柄への投資家の注目度が上がったことで、電気自動車を構成する様々な部品にも投資家の目は注がれてきています。
中でも最大の課題である航続距離と大きく関係するリチウムイオン電池関連銘柄は、100年ぶりの大成長市場と予測する声もあります。
日本のリチウムイオン電池は世界最高峰と位置づけられており、その性能は日々進化し続けています。
例えば、リチウムイオン電池メーカーの「ジーエス・ユアサコーポレーション(6674)」は、2017年8月に航続距離が2倍になるリチウムイオン電池の量産を2020年に始めるとアナウンスし、翌月9月に入ってからも株価は上昇しました。
同社は2021年11月6日に好決算＆上方修正を発表し再び株価を上げてきていますが、“脱ガソリン車”の流れが強まり改めて物色されてきている印象ですね。
また、中国政府は2017年9月にフランス・イギリスに追随する形でガソリン車やディーゼル車の製造・販売を禁止する方針を表明。
当時、導入時期については今後検討するとしましたが、世界最大の自動車マーケットでガソリン車・ディーゼル車が排除される事実は非常に重いものです。
これを受けて、株式市場には改めて電気自動車やプラグインハイブリッド車等の普及が加速するとの思惑が高まり、リチウムイオン電池やその部材・部品に関連した古河電気工業(5801)、ダブルスコープ(6619)、田中化学研究所(4080)、戸田工業(4100)、ステラケミファ(4109)などの株価が軒並み上昇しました。
市場が大きい中国政府が発表する方針によって株価が大きく変動いてきているので、今後の発表内容にもしっかりと注目したいところですね。
一方、リチウムイオン電池はノーベル賞候補としても注目されているだけに、関連銘柄の物色・連鎖買いが予想され、関連株は値を大きく上げると想像できます。
リチウムイオン電池関連銘柄への投資を考えている方は、ノーベル賞受賞後の物色買いを見越して仕込むのもいい手かもしれません。
出典：日本経済新聞 https://www.nikkei.com/article/DGXLASGM11H82_R10C17A9MM8000/
電気自動車(EV)と全固体電池関連銘柄
電気自動車(EV)に使用可能な電池はリチウムイオン電池だけに限定されたわけではありません。
例えば、トヨタ自動車(7203)が東京工業大学と共同開発している全固体電池などはポストリチウムイオン電池の筆頭と言えるでしょう。
また、ソニー(6758)が自社で持つ全固体電池を含む電池事業を譲渡した村田製作所(6976)は、生産技術・生産能力が向上し、早期の製品化を目指しています。
他にも、日立製作所(6501)、太陽誘電(6976)など、多くの銘柄が開発競争を繰り広げてきています。
EV用車載電池は今後の電気自動車の性能向上に大きなウェートをしめています。
トヨタ自動車をはじめ、全固体電池関連銘柄も継続的にチェックをしていく必要がありそうです。
出典：ネイチャージャパン http://www.natureasia.com/ja-jp/nenergy/interview/1
電気自動車(EV)とマグネシウム電池関連銘柄
全固体電池と並んでリチウムイオン電池に変わる次世代バッテリーとして期待されているのがマグネシウム電池です。
高価なリチウムではなく、安価で入手しやすいマグネシウムを利用しているため、実用化が進めばマグネシウム電池関連銘柄がコストや生産性の面で優位となる可能性があります。
ホンダ(7267)と埼玉県産業技術総合センターは、2016年10月にマグネシウムを使った二次電池(繰り返し充電可能な電池)の実用化に目途をつけたと発表。
また、2017年8月に藤倉ゴム工業(5121)はマグネシウム空気電池「WattSatt」を搭載した電気自動車を走らせることに成功したとリリースしました。
藤倉ゴム工業は藤倉コンポジットに社名を変更していますが、ほかにも、日本金属(5491)は、主力のステンレス製品だけではなくマグネシウム電池関連の一角として人気化した経緯がある銘柄です。
チャートを見ると藤倉コンポジット(5121)も日本金属(5491)も2020年11月半ば過ぎあたりから物色人気が強まっている印象ですね。
マグネシウム電池の株式相場は、リチウムイオン電池に人気が集中する半面、コストが低く小型化にも優位性を持つ特性が評価されて「裏テーマ」として注目を集めています。
そのため、神島化学工業(4026)やオリコン(4800)、日本バルカー工業(7995)などにも物色する動きが目立ってきており、相次いで上値を伸ばしています。
量産化にはまだ時間がかかりそうですが、マグネシウム電池関連銘柄全体に資金が向かってきている状況です。
電気自動車(EV)と急速充電器関連銘柄
電気自動車(EV)の大きな課題のひとつに挙げられる充電器関連分野。
中でも今、EVユーザーが求めているのは、充電時間の短縮です。
すでに多くの充電器が日本全国に整備されてきてはいますが、前出のとおり、普通充電器と急速充電器の比率を見る限り、まだまだ急速充電器が不足していると捉えざるをえません。
今後EVが増加していけばなおさらインフラ整備は必要となるでしょう。
その際、より高性能な充電器の需要は高まりますから、急速充電器関連銘柄にも大きな動きがあるはずです。
急速充電器のインフラ整備を促す「CHAdeMO(チャデモ)協議会」に規格制定段階から加盟している東光高岳HD(6617)、業界最小が特徴の急速充電器「Milla-Eシリーズ」を開発する菊水電子工業(6912)、2021年に入ってからも大幅続伸し年初来高値を更新している安川電機(6506)などが急速充電器関連銘柄の代表格。
安川電機は電動パワートレイン(モーター)の開発にも取り組んでおり、マツダやトヨタにも採用実績があるほか、EVベンチャー企業のGLMとの共同開発も行っています。
また、同じ充電関連でも、機器類ではなく充電ステーションを展開するスーパーマーケットのイオン(8267)やその他街中の充電スポットとしてのコンビニなども関連銘柄と言っていいかもしれません。
今のところ充電スポット関連としてのテーマは立ち上がっていませんが、その動きは把握しておくべきでしょう。
出典：イオン https://www.aeon.info/environment/environment/ev_station.html
電気自動車(EV)とワイヤレス充電器関連銘柄
EV用充電器の進化に関して、もっとも期待されるのが非接触型と呼ばれるワイヤレス充電器の実用化です。
新型iPhoneなどのスマホや電気シェーバーなどでは活用が進むワイヤレス充電(給電)ですが、自動車関連ではまだ未成熟な分野です。
しかし、総務省はワイヤレス充電システムの国産EVへの搭載率は20年に20％、30年には50％となると予測しており、実用化は時間の問題といえそうです。
企業側の努力も進められており、EVやPHEVでの利用に向けた実証実験も活発化しています。
もし実用化され、サービスエリアなどの駐車場にワイヤレス充電器が敷設可能となれば、わざわざ充電ポートまでクルマを運ばずともチャージ可能になり、無用な混雑やポートの不足に悩むこともなくなるでしょう。
また、雨の中での充電がなくなるのもうれしいところです。
メーカー側も「プラグやコネクターを濡らさない」とか「暴風雨や雷のときは充電はしないで」などと言っています。
さらに道路に敷設されれば、走行中に充電することも可能となっています。
充電器のワイヤレス化に向けてカーメーカー大手は、トヨタ自動車(7203)をはじめとして、日産自動車(7201)やホンダ(7267)、三菱自動車(7211)などが実証実験や実用化に向けた取り組みを推進。
ほかにも、重工業大手のIHI(7013)はアメリカのワイトリシティ社とライセンス契約をし、2011年より「磁界共鳴方式」の実用化に向けて共同研究をスタート。
2019年頃の実用化を目指すと言われていましたが、今後発表となってくるIR次第で更に物色人気が強まる展開もあるかもしれませんね。
同じくアメリカの通信技術関連大手のクアルコムとライセンス契約を交わし、ワイヤレス充電システムの商品化を進めるニチコン(6996)とともに、ワイヤレス充電システム関連の有望株として挙げられます。
また、電動トラックなどへのワイヤレス充電システムの開発ですでに実績を上げている昭和飛行機工業(7404)や、独自のワイヤレス電力伝送システムを開発済みの古河電気工業(5801)、東大との共同開発で走行中のワイヤレス給電に成功した東洋電機製造(6505)なども要注目です。
すでに実証実験を行ってきている ワイヤレス充電器は、将来的に製品化されると期待されています。
利便性と安全性を高めるワイヤレス充電器関連銘柄は、今後特に注目したいテーマ株と言えそうですね。
出典：clicccar.com https://clicccar.com/2017/01/24/439537/2/
その他の電気自動車(EV)と関連した銘柄
ガソリン車に比べてシンプルといわれる電気自動車(EV)ですが、電池と充電器以外にも様々な部品が存在し、非常に多くの技術分野が関わっています。
電池と充電機器以外にも注目したいテーマ株はあるのです。
例えば、インバーターやコンバーター、パワー半導体、そしてモーターといった電子・電気部品です。
一般の方にはあまり聞き覚えのない銘柄名でも、業界内では一流だったり大手だったりします。
また、超大手企業ではないために株価が比較的手頃で、値動きが軽めなケースもあります。
個別銘柄でいうと、電動モーターの回転部となるモーターコアのサプライヤー黒田精工(7726)や三井ハイテック(6966)、コンデンサー用のセパレーターを手がけるニッポン高度紙工業(3891)など、心に留めておきたい銘柄は豊富にあります。
上場廃止となりましたが、EVと住宅の間で電気をやり取りし家庭用電気として融通する「ビークル・トゥー・ホーム（V2H）」の電気回路を制御するリレーのメーカー富士通コンポーネント(6719)や、中国での合弁会社でEV用ソフトを開発するアルパイン(6816)なども2018年にEV関連が盛り上がりを見せたときに注目されましたね。
EVの仕組み 出典：EVsmartブログhttp://blog.evsmart.net/electric-vehicles/how-electric-car-works/
電気自動車(EV)関連テーマのおすすめ銘柄
前述のEV関連テーマから、その派生テーマも含めておすすめの銘柄をピックアップしました。
今後の市場チェックの参考になるよう、できるだけ細かく分類しています。
この他にも多数の銘柄が存在しますので、これを参考に相場をチェックしてもらえればと思います。
電気自動車(EV)関連銘柄【リチウムイオン電池関連】ダブル・スコープ(6619)
セパレーターメーカーのダブル・スコープは、リチウムイオン電池関連の中でも、もっとも注目度の高いリチウムイオン電池部材・部品関連銘柄。
韓国サムスン電子出身の崔元根社長が2005年に創業した、電池部品のベンチャー企業です。
セパレーターは電池が異常発熱して高温になったとき、放電をストップするのがその役割。
同社では、耐熱性の高い超薄膜コーティングセパレーターの生産能力を高めていくとし、2018年にEV関連が盛り上がりをみせていた頃、売上高は急成長を続け、2020年には500億円、2025年には1000億円規模を目指す方針としていました。
業績悪化で赤字拡大となってきていますが、他社を圧倒する生産技術を武器にEV関連業界で確固たるポジションを築いた経緯がある銘柄なので、電気自動車(EV)関連銘柄の1つとして注目しておきたい銘柄ではないでしょうか。
電気自動車(EV)関連銘柄【全固体電池関連】村田製作所(6981)
村田製作所(6981)はリチウムイオン電池を世界で初めて実用化するなど輝かしい歴史を誇っていたソニーの電池事業を譲り受け、エネルギー分野を増強することになりました。
すでに自動車やエネルギー分野に注力する方針を示していた村田製作所は、リチウムイオン電池に比べて安全性に優れた全固体電池の将来性を見据え、その分野で研究が進んでいたソニーの技術と自社の生産技術を組み合わせて次世代市場をリードしていく考えのようです。
電気自動車(EV)関連銘柄【マグネシウム電池関連】藤倉コンポジット(5121)
藤倉コンポジット(5121)は、マグネシウム電池関連銘柄の中でも車載用マグネシウム電池に積極的と見られます。
2017年8月に行われたワールドグリーンチャレンジ2017にて参加チームに同社のマグネシウム空気電池「WattSatt」を提供、これを搭載した電気自動車が走行したというニュースがありました。
製品化にはまだ課題が残るようですが、大容量化や耐熱性の向上が進めばEVへの搭載も可能になるはず。
コストダウンの大要因ともなるだけにこのマグネシウム電池関連銘柄には注目しておきましょう。
電気自動車(EV)関連銘柄【急速充電器関連】東光高岳(6617)
電気自動車用充電器関連銘柄である東光高岳(6617)は、東京電力が筆頭株主で送配電機器を主力とする企業。
長距離移動に欠かせない経路充電(サービスエリアなど通りすがりに充電する施設)の主力であるEV用急速充電器のシェアは国内トップの30％強という業界大手です。
急速充電器のインフラ整備を促し、EVの普及に貢献する目的で作られたCHAdeMO(チャデモ)協議会には規格制定段階から加盟しており、後発メーカーに比べて優位にあると言えるでしょう。
2020年10月末に好決算が発表となりましたが、電気自動車(EV)関連銘柄であることが効いて株価は上昇傾向です。
今後も高効率な急速充電器の設置台数を増やしていくことが株価の安定につながりそうです。
電気自動車(EV)関連銘柄【ワイヤレス充電関連】ニチコン(6996)
電気自動車オーナーが熱望する技術、それがこのワイヤレス充電(給電)システムでしょう。
現在はその都度ケーブルをつながなければならない充電が、EVを所定の位置に駐車するだけで手を汚すことなく可能となるのですから。
世界有数のコンデンサーメーカーであるニチコンはワイヤレス給電にも注力しており、2017年7月にはクアルコムHaloテクノロジーに基づいたWEVC(Wireless Electric Vehicle Charging)技術のライセンス契約をワイヤレス通信機器の大手・クアルコム社と締結。
個人用・公共用ワイヤレス充電システムの普及を目指します。
商品化は2019年度以降とアナウンスされていましたが、今後発表となってくるIRの内容次第で更に物色人気が強まる可能性がありそうな銘柄でしょうか。
出典：モーターファンテック https://motor-fan.jp/tech/10000631
電気自動車(EV)関連銘柄【半導体関連】ルネサスエレクトロニクス(6723)
ルネサスエレクトロニクス(6723)は世界トップレベルの車載用半導体メーカーで、中国のEVメーカーからも大規模な受注をするなど、グローバルに活躍する企業です。
半導体関連は自動運転関連銘柄としても知られていますが、電気自動車にも大きな役割を持つ重要な銘柄です。
電気自動車の日産の新型リーフにも、車載制御用マイコンや情報システムが採用されています。
高性能なEV用モーターを制御するためのパワー半導体(パワーデバイス)メーカーとしてだけでなく、ワイヤレス給電の送電用ICや受電用ICをラインアップするなど、電気自動車関連銘柄として今後も目が離せない存在であることは確実です。
電気自動車(EV)市場が拡大するのは間違いなし
世界的な環境基準の厳格化による化石燃料)ガソリン・ディーゼル)車への厳しい対応、そしてインフラコストなどを含めた総合的な経済性から判断して、遠からず電気自動車(EV)がクルマのスタンダードとなるのは間違いないところでしょう。
もしかしたら、ほんの数年後には自動運転機能の付いた電気自動車が街を走っているかもしれません。
電気自動車(EV)関連テーマの中から、どの銘柄がここから更に物色され株価を上げてくるのか、少し長いサイクルで成果を考え、新技術の進化を確認しつつ投資しましょう。
東京モーターショーの部品メーカーブースを巡ったりし情報収集している方もおられたりするかと思いますが、足を運んだり日々飛び交う情報を見逃さないようにチェックするのはなかなか大変かと思うので、信頼できる投資顧問会社(株情報サイト)などを上手く利用し、関連銘柄・派生銘柄の値動きを上手く狙っていくようにしましょう。
